| Project/Area Number |
22K11099
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
太田 淳子 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (30785184)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡辺 修一郎 桜美林大学, 健康福祉学群, 教授 (20230964)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 熱中症 / 高齢者 / リスク / スクリーニング / 質問紙 / スクリーニング質問紙 |
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| Outline of Research at the Start |
熱中症による救急搬送人員は高齢者が最も多く，全死亡者数の約8割は65歳以上と報告されている．熱中症を発症するリスクの高い高齢者をいかに早期発見することが重要である．高齢者の熱中症の特性を踏まえた身体的，心理的，社会的，環境的な質問項目を含めた熱中症リスクのスクリーニングは必要不可欠であると考えられる．
本研究の目的は，高齢者の熱中症リスクスクリーニング質問紙を開発することである．
研究1では，高齢者の熱中症リスクスクリーニング質問紙の原案を作成し，質問紙の内的整合性を検証する．研究2では，研究１で作成した高齢者の熱中症リスクスクリーニング質問紙の信頼性，妥当性の検討を行う．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究テーマである「高齢者の熱中症リスクスクリーニング質問紙の開発」を実施するにあたり、研究1で高齢者の熱中症リスクスクリーニング質問紙の質問項目の作成を実施たした。研究方法は、1．文献レビューによる質問紙の構成要素の抽出と草案作成、2．フォーカスグループインタビューによる質問項目の修正、 3．内容妥当性指数を用いた検討、4．予備テストの手順を踏んだ。
熱中症のリスク要因についての文献レビューとフォーカスグループインタビューの結果、58の質問項目が作成された。内容妥当性指数の検討、予備テストの結果、質問項目は46問に修正された。46の質問項目からなる高齢者の熱中症リスクスクリーニング質問紙の原案を作成した。第1研究の結果を2023年6月の老年社会科学会第65回大会でポスター発表予定である。
第2研究においては、第1研究で作成した質問紙の信頼性、妥当性を検討する予定であり、所属大学の研究倫理委員会の承認を得た。2023年の夏季に調査を開始する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
第1研究は、予備テストを夏季に実施する予定であったため、予備テスト前の文献レビュー、フォーカスグループインタビュー、内容妥当性指数を用いた検討を計画的に進めたことが研究全体の進展に良い結果になった。
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| Strategy for Future Research Activity |
第2研究の高齢者の熱中症リスクスクリーニング質問紙の信頼性、妥当性の検討に向けて、2023年5月から住民基本台帳からのサンプリングを開始し、7～8月に郵送調査を実施する予定である。調査に向けた準備、データ入力等の効率性をはかるために、業者と委託契約を結び進めていく予定である。
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