行動変容理論とICTを活用した大学生への減災行動支援プログラムの開発と評価

Research Project

Project/Area Number	22K11120
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
Research Institution	Osaka Metropolitan University
Principal Investigator	園田奈央大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (00640153)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	呉代華容大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (30708681) 森本明子大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (90710377)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Keywords	地震 / 減災行動 / 大学生 / 備え / 減災行動支援 / 行動変容理論 / ICT
Outline of Research at the Start	近年の調査で減災行動（大地震への備え）を行っている大学生は非常に少ないことが報告されており、効果的かつ多くの大学生に実施可能な減災行動支援の創造が緊要である。行動変容理論とICTを活用した看護支援を創造することの重要性が近年提言されており、すでに予防行動支援や療養行動支援において効果が実証されている。しかし、減災行動に対して行動変容理論とICTを活用した研究はない。本研究は、行動変容理論とICTを活用した大学生への減災行動支援プログラムを開発する。加えて、大学生を対象にした無作為化比較試験で減災行動促進への効果を検証し、減災行動支援のエビデンスを創出する。
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、行動変容理論等を活用した大学生への減災行動支援プログラムを開発し、大学生を対象にした無作為化比較試験で減災行動促進への効果を検証し、減災行動支援のエビデンスを創出することを目的とした研究である。今年度は、下記4つの資材を開発し、減災行動支援プログラムを開発した。【1】大地震に関する事実を知り、大地震への備えへの意識を高める「意識の高揚」のための資材【2】大地震への備えを行わずに被災した場合のことなど、感情が動く体験をする「感情的体験」、大地震への備えを行った場合の自分自身のメリットを考える「自己の再評価」、大地震への備えを行った場合の家族や地域のメリットを考える「環境の再評価」のプロセスをフィクションで体験する漫画資材【3】「物」（非常時持ち出し品、備蓄品、常備薬など）、「住まい」（家具の配置、家具の固定など）、「場所」（避難場所、家族との集合場所など）で構成した、自身の現在の備えの状況を確認できる資材【4】大地震への「備えの障壁」を減少させ、大地震への備えをどのように行うか具体的に考える「実行意図」のための資材加えて、無作為化比較試験の研究計画書などを作成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の予定通り、減災行動支援プログラムを開発した。
Strategy for Future Research Activity	次年度、大学生を対象にした無作為化比較試験を行うために、倫理委員会への申請準備をしている。倫理委員会承認後、研究計画に沿って介入を実施し、減災行動促進への効果検証を行う。加えて、成果公表等を行っていく。