| Project/Area Number |
22K11156
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Kitasato University |
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Principal Investigator |
田中 美加 北里大学, 看護学部, 教授 (70412765)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 克俊 北里大学, 医療系研究科, 教授 (30365176)
池内 眞弓 東海大学, 健康学部, 准教授 (70710672)
吉田 直子 北里大学, 看護学部, 講師 (30317086)
石井 忍 北里大学, 看護学部, 助教 (60875227)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 睡眠認知行動療法 / 妊婦 / 不眠 / 夫婦 / 抑うつ / 簡易型睡眠認知行動療法 |
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| Outline of Research at the Start |
母親の産後うつ病の予防には夫のサポートが重要であるが、妻の妊娠・出産に伴い、夫も抑うつ症状を示す割合が高くなることが報告されており、産後うつ病の予防には夫婦両方へのサポートが必要と考えられている。また、うつ病発症の予防には、慢性的な不眠への対策が重要視されているが、妊娠・産褥期には、不眠を訴える母親の頻度が有意に高くなるともに、夫の不眠も生じやすいことが示されている。
そこで本研究では、簡易型睡眠認知行動療法を妊娠期の夫婦を対象に実施し、産後うつ病のリスクを低減させる効果について無作為化比較試験を用いて検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は「簡易型睡眠認知行動療法（CBT-I）を妊娠期の夫婦を対象に実施し、産後うつ病のリスク改善効果をRCTにより検証することである。2023年度の計画は、参加者をリクルートし無作為化割り付けとベースライン調査を実施することであったが、全体に進行が遅れ、達成することができなかった。現在、簡易型CBT-I作成のための文献検討が終了し、介入の内容と方法の概要を決定した段階であるが、これらは標準CBT-Iを低強度化するだけでなく、保健活動の現場に実証可能な形にする必要があるため、妊産婦とその夫の生活様式やニーズ、プログラム内容やわかりやすさ、実施可能性などについて、コミュニティー諮問委員会（CAB）を設置し、本プログラムのステークホルダー（妊婦とその夫、保健師、助産師、産婦人科/精神科医師、行政担当者などを想定）からの意見を反映させる必要があると考える。しかし、CABのメンバー決定や依頼などその設置に時間を要し、プログラムの内容の検討が終了しておらず、研究の進行が予定より大幅に遅れることになった。
次年度は、CABのメンバーより、介入内容だけでなく、研究対象者のリクルートや介入の実施方法に対する意見をもらい、介入のスタートを目指したい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度の研究計画であった介入プログラムの検討にコミュニティ諮問委員会からの意見を反映させる予定であったが、その設置に時間を要し、介入プログラムの検討が終了しておらず、2023年度の研究計画に大幅な遅れが生じてしまった。
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| Strategy for Future Research Activity |
プログラム内容が確定していないため、現在、対象者のリクルートを予定している自治体とも打ち合わせを行うことができていないため、次年度は遅れを取り戻したい。2024年度はCABからの意見を反映させた介入プログラムを確定させるだけでなく、リクルートについてのアドバイスももらい、円滑にリクルートが終了するように進めたい
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