| Project/Area Number |
22K11252
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Kawasaki City College of Nursing |
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Principal Investigator |
松田 有子 川崎市立看護大学, 看護学部, 准教授 (20745393)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山邉 悠太 東京医療保健大学, 医療保健学部, 助教 (90961657)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 産業看護職 / 救急対応能力 / AI / アプリ / 人工知能（AI） / アプリケーション（アプリ） / 救急対応 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、AI技術を活用した産業看護職の救急対応を支援するアプリケーションを開発する。まず、アプリケーションの開発に必要なデータには、これまでの研究で明らかとなった産業看護職の役割、組織の要因、個人の要因を活用する。加えて、グループインタビューで事業場で多く発生する創傷、急性腹症、熱中症の対応方法について、インターネット調査で対応等の有無を明らかにする。次に、創傷、急性腹症、熱中症の救急対応に対し、アプリケーションに必要なコンテンツを作成する。最後に、アプリケーションをAIの機械学習の技術を活用して開発し、公開する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、人工知能（artificial intelligence：AI）技術を活用して、産業看護職の創傷処置、急性腹症、熱中症の救急対応を支援するアプリケーション（アプリ）を開発することを目指す。
2022年（初年）度は、救急対応に関するアプリケーションの構築に必要なデータの集積することを目的に、産業看護職に対し、創傷、急性腹症、熱中症を中心に、実際に体験した場面について半構造的インタビューを行う予定であったが、体験だけではアプリの開発に必要な情報を得ることは困難であると判断し、創傷、急性腹症、熱中症患者を受け入れる救命救急士や初療を担う救命救急センターの医療スタッフを対象にグループインタビューを実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
事業場の救急対応での困難さや対応方法について産業看護職からのアンケート調査によるデータ収集をする予定であった。しかし、アンケートの実施だけでは、アプリの開発に必要な情報を得るには不足している内容があることから、プレホスピタルケアを担う救命救急士および初療を担当する救命救急センターの医療チームから産業看護職が医療機関を受診するまでに対応すべき、対応してほしい内容等を明らかにすることとした。その結果、事業場の救急対応のおける基本的な対応、創傷、急性腹症、熱中症に関する情報収集ができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度の明らかとなった内容を公表すること、さらに明らかとなった内容を基にアプリの開発を行う。
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