| Project/Area Number |
22K11274
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Niigata University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
和田 直子 新潟医療福祉大学, 看護学部, 准教授 (60646644)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 洋 新潟医療福祉大学, 看護学部, 教授 (20440472)
宇田 優子 新潟医療福祉大学, 看護学部, 教授 (70597690)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 仕事 / 就業意欲 / 健康診断 / 女性 / 子育て / 両立 / 後回し / 生活習慣 / 健康管理 / 健康状態 / 産業看護職 |
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| Outline of Research at the Start |
研究者は、これまでの調査で、家族の健康を優先して自分の健康管理を後回しにしている母親の中には健康状態が悪化している者がいて、就業意欲の低下につながっている可能性を見出した。だが、具体的な後回しの生活習慣とは何か、後回しすることで健康にどのような影響が生じるのか、母親の生活習慣や健康状態と就業意欲は関連するのか、は不明のままである。そこで本研究では母親の後回しの具体的な生活習慣と健康状態の実態把握、および生活習慣や健康状態と就業意欲の関連を明らかにする。これにより母親の後回しの生活習慣の改善に着目した「就業意欲の低下を防ぐ支援方策」の一端を産業看護職の視点から探る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
家族の健康管理を優先して自分の健康管理を後回しにしている母親の中には健康状態が悪化している者がいて、就業意欲の低下につながっている可能性を見出した。しかし、具体的な後回しの生活習慣とは何か？、後回しすることで健康にどのような影響が生じるのか？、母親の生活習慣や健康状態と就業意欲は関連するのか？は不明のままであった。
2023年度は、1)未就学児をかかえながら仕事をしている女性の健康状態の実態把握、2)後回しの生活習慣・健康状態と就業意欲の関連を明らかにするためにweb調査を行った。1)では、職場で受けてた定期健康診断の結果を用いた。
2024年2月9日～2月19日、未就学児を抱えながら仕事をしている女性を対象にweb調査を
実施した。600名の女性から回答が得られた。詳細な分析はこれから行うが、子育て期の女性労働者の健康診断の結果は、概ね基準範囲内であることが明らかになった。2023年度は、子育て期の女性労働者の健康状態、就業意欲に関する基礎データが得られたため、2024年度はこれらのデータ分析、論文執筆を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定通りに調査を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度までに必要なデータを収集することができた。2024年度はデータ分析、学会発表、論文執筆をすすめる予定である。
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