パンデミック状況下におけるICTを活用した自殺予防アプローチの開発
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22K11280
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Fukuoka jogakuin Nursing College (2023)
University of Occupational and Environmental Health, Japan (2022) |
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Principal Investigator |
児玉 豊彦 福岡女学院看護大学, 看護学部, 准教授 (10549166)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長谷川 明弘 東洋英和女学院大学, 人間科学部, 教授 (10387350)
橋本 健志 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60294229)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 自殺予防 / ICT / パンデミック / 生きづらさ / COVID-19 / 新型コロナ / 自殺 / メンタルヘルス / オンライン |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、ICTを活用し、パンデミック状況下に適した自殺予防アプローチを開発することを目的としている。まずパンデミックがメンタルヘルスに与える影響、さらに自殺ハイリスク者への支援活動に与える影響について調査を行う。それらの結果をICTを活用した効果的な自殺予防のアプローチに反映させる。本研究で実施する自殺予防の取り組みは、①オンラインによるマインドフルネスプログラム、②危機対応プランの活用、③オンラインサロンの開催である。これらの介入の効果を、メンタルヘルスの改善、援助希求行動の促進、人とのつながりの構築の視点から検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
具体的な地域活動の現状を把握するため、関西学院大学の小児保健の研究者が実施している病気や障害のある子どもとその家族の支援活動に参加し、その中でファシリテーターを務めた。生きづらさを抱えた当事者の思いだけでなく、家族への支援の重要性も改めて明らかになった。またこの支援活動は対面とオンラインのハイブリッドで行われており、その運営のノウハウの知識も新たに得ることができ、オンラインサロン運営の参考にもなった。これらの地域活動においてのSNSの活用の有効性についても知見を得た。
さらに、自治体の障がい者施策推進協議会および障がい者就労部会にも参加し、障がい者支援施設スタッフや、学校関係者、障がい者を雇用している事業所など、様々な分野の関係者から、障がいによって生きづらさを感じている人への地域活動の実践について意見を聞くことが出来た。
また、過去に行ったCOVID-19感染症流行が児童発達支援および放課後等デイサービスを利用している児童の精神状態に与えた影響の調査結果について学会発表を行い、論文投稿の準備を進めている。
これらの経験から得た知見をもとに、今後具体的な地域活動につなげその効果を評価していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の所属が８月に変わったため、新たな大学に着任後に新たな環境で研究体制を構築せねばならず、その分研究の進捗が送れた。現場での活動経験は得られたが、そこで得た知見を今後の研究活動に活用する必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
地域活動の計画立案
活動の実施
研究データの収集・分析
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Report
(2 results)
Research Products
(5 results)
