小脳への経頭蓋直流電気刺激が脳卒中後の運動学習と上肢運動機能に与える効果
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22K11383
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Fujita Health University |
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Principal Investigator |
湯浅 明子 藤田医科大学, 医学部, 研究員 (30878468)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上原 信太郎 藤田医科大学, 保健学研究科, 講師 (30725130)
牛澤 一樹 藤田医科大学, 医学部, 研究員 (80895821)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 経頭蓋直流電気刺激 / 脳卒中 / 小脳 / リハビリテーション / ランダム化比較試験 |
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| Outline of Research at the Start |
非侵襲的に脳神経活動を修飾することができる手法の一つとして、経頭蓋直流電気刺激（transcranial direct current stimulation: tDCS）は広く研究が行われている。近年、脳卒中からの回復に小脳が重要な役割を果たすことが明らかとなり、小脳への刺激が注目されている。しかし、小脳tDCSの脳卒中後上肢運動機能への効果は十分に検証されていない。そこで本研究は、脳卒中患者における小脳tDCSと集中的リハビリテーションの組み合わせが上肢運動機能に与える効果を明らかにすることを目的とする。本研究は新しい脳卒中リハビリテーション戦略提案の一助となりうる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は脳卒中維持期患者を対象に、小脳への経頭蓋直流刺激と上肢集中的リハビリテーションの併用効果の検証を目的としている。本研究は在宅で生活する脳卒中患者が２週間入院し、一日4時間の集中的リハビリテーションを実施する。その効果検証として、介入前後と1ヶ月後に評価を実施する。この一連の介入のために、まず今年度は研究実施に関する基盤づくりを行った。具体的には候補者の選定からスクリーニングまでの流れを医師と共同して体制を整えた。また、外部から入院してもらうにあたり、感染対策のルールづくりを行った。その後実際に患者スクリーニング、リクルート、２週間の介入実施を行った。今年度は合計3名の脳卒中患者を対象に実施した。対象者はランダムに本刺激あるいはシャムに割り付けられた。 なお、本研究に携わる研究員、評価者、訓練を提供する作業療法士は全て盲検化されいる。具体的な介入の内容については、まず1日の訓練の開始20分間に経頭蓋直流磁気刺激を小脳に施行しconstraint induced therapyの基本原則に則った作業療法を実施した。目的とする動作を初回に聴取し、個人の運動機能や目的動作に応じた運動を適切な強度、頻度で実施した。そして２週間後、および1ヶ月後に、上肢運動機能評価、経頭蓋磁気刺激装置を用いた神経生理学評価を実施した。いずれの対象者においても２週間のリハビリテーションにて運動機能向上傾向が見られたが、現在も患者リクルート中であり詳細な解析はまだ行っていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は目標対象者数を２４例と設定しているが、今年度実施した被験者数はスクリーニングのみ1名、介入実施3名と少ない。この原因としてコロナによる入院制限、感染対策（入院後の個室隔離）が挙げられる。また適応基準に該当する患者が当初の見込みよりも少ないことが考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後、感染対策の緩和により、入院制限や各種規制の軽減が予定されている。そのため、今後はスクリーニング数、対象被験者数が増加するものと予想される。しかし一方で、該当患者が少ないことは変わらないため、外来での研究の周知、現在の入院患者への情報提供を積極的に行う予定である。また医師を通じて関連病院でもアナウンスを行い、リクルート数を増やしていく。
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Report
(1 results)
Research Products
(1 results)
