Project/Area Number |
22K11393
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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Research Institution | Hiroshima University |
Principal Investigator |
藤田 直人 広島大学, 医系科学研究科(保), 教授 (90584178)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 肥満 / 過食 / 耐糖能異常 / 運動と運動中断 / 持ち越し効果 / 慢性炎症 / 運動 / 肥満関連健康障害 / 肥満歴 / マイオカイン |
Outline of Research at the Start |
肥満によって誘導される健康障害は、肥満の重症度、罹患期間、罹患時期など、肥満の特性によって経過や発症機序が異なるため、最適な治療法は肥満特性に応じて検討する必要がある。運動は肥満、並びに肥満誘導性の健康障害を軽減することが広く知られている。しかし、肥満特性に応じた運動指針の確立には未だ至っておらず、将来的に重度化かつ重複化する可能性がある肥満の合併症対策には、多様な肥満の特性に応じた運動処方の開発と普及が望まれる。本研究の目的は、肥満の特性が健康障害の発症機序に及ぼす影響を、臓器間連携を念頭において検証し、多様な肥満特性に応じた運動指針を確立することである。
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Outline of Annual Research Achievements |
遺伝的素因によって過食を呈するOLETFラットに対して4週齢から12週齢まで運動を行うことで肥満を抑制し、12週齢以降は運動を中断することで肥満を誘導した。昨年度、我々が実施した先行研究では、前述の研究デザインにて、運動期間中(4週齢から12週齢)は食事摂取量が有意に減少し、一方、運動期間終了後(12週齢以降)は食事摂取量がやや増加したものの、20週齢の時点において顕著な体重増加には至らず、組織学的な脂肪の過剰蓄積も確認されなかった。このことより、若齢期における運動習慣は摂食抑制が持ち越され、以降のライフステージにおける肥満予防に貢献する可能性が示された。 一方、今年度、前述の研究デザインを再現したところ、運動期間中(4週齢から12週齢)は食事摂取量が有意に減少したものの、運動期間終了後(12週齢以降)の食事摂取量の増加が激しく、20週齢の時点において過度な肥満を呈する結果になった。この運動中断に伴う過食と過度な肥満は運動期間による違いがあり、運動期間を短縮した場合(4週齢から8週齢)、運動中断による過食は早期に起こり、肥満に至る時期が早期化した。この過度な肥満では耐糖能異常やインスリン抵抗性が顕著であり、また、肝臓や白色脂肪組織、膵島における組織学的な慢性炎症が検出された。一方、たとえ過度な肥満に至っても、この時期では、未だ骨格筋では脂肪化は確認されず、慢性炎症所見も求めなかった。 また、この運動期間終了後の食事摂取量の急増を給餌量の調節によって抑制したところ、20週齢の時点における過度な肥満は抑制され、脂肪肝や褐色脂肪組織の白色化、及び耐糖能異常などの肥満関連健康障害は予防できた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
若齢期運動による肥満予防に対する持ち越し効果を期待していたが、予想外の結果が得られ、摂食行動に対する運動の影響を検証する必要性が生じた。持ち越し効果が生じる場合と生じない場合の違い、その機序に関する検証が必要になったため、計画に遅れを生じている。
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Strategy for Future Research Activity |
運動を実施している時期には摂食行動が抑制され、運動習慣を中断した直後の時期では摂食抑制が急に解除されている。運動による摂食抑制は運動デザインにも依存するが(自発運動と強制運動の違いなど)、ある程度の再現性は得られているため、運動誘導性の摂食抑制時期における視床下部摂食中枢と、運動中断直後の過食期の摂食中枢の差異を今後検証する予定である。
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