日本占領期の駐留米軍によるスポーツ活動と日本スポーツ界への影響：海軍史料を中心に

• Project/Area Number: 22K11480
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 59020:Sports sciences-related
• Research Institution: Toyo University
• Principal Investigator: 熊澤 拓也 東洋大学, 健康スポーツ科学部, 講師 (70793818)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000); Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 占領期 / 駐留米軍 / 米軍基地 / 基地文化 / アメリカンフットボール

Outline of Research at the Start

スポーツの人文社会科学領域において、日本占領期という時代や駐留米軍という主体に関する研究はこれまでほとんどされていない。また、占領期研究・軍事史研究の分野では、スポーツを対象とする研究の蓄積が不十分である。
そこで本研究では、日本占領期の駐留米軍によるスポーツ活動の実態を明らかにし、その活動が日本スポーツ界に与えた影響を検証する。
これにより、日本スポーツ史において占領期という時代や駐留米軍という主体が果たした役割が明らかになるとともに、その時代や主体にとってのスポーツの意義や、占領期研究・軍事史研究においてスポーツを対象とすることの意味を明らかにすることができると考える。

Outline of Annual Research Achievements

昨年度、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行や、ロシアによるウクライナへの侵攻、円安・物価高などの影響を受けて、当初は60万円の予算でアメリカに3週間滞在し、アメリカ国立公文書館新館において（同館が平日5日間開館×3週間＝）15日間の史料調査を予定していたところ、実際は約76万円の費用で2週間しか滞在できず、史料調査も10日間しか行えなかった。これは、史料調査に必要な経費が本研究課題申請時の約1.9倍に増えた事を意味する。今年度も、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行は終息したものの、円安や物価高の水準は昨年度と同等かそれ以上となっており、また、今年度に自分が約8ヶ月間の育児休業を取得した事もあって、今年度からは史料調査の実施頻度と期間を毎年15日間から隔年で15日間（またはそれ以上）に変更する事とした。頻度を減らす事で往復の航空券代が節減でき、かつ期間を延ばす事で一度の渡航・滞在あたりの史料調査時間が増え、より効率的に成果をあげられるようになると考えるからである。以上の変更を踏まえ、今年度は史料調査を行わず、今年度の史料調査に使う予定だった直接経費も執行しなかった。元々は今年度に使う予定だった直接経費と、来年度の史料調査に使う予定だった直接経費を合わせて、来年度の史料調査の費用に充て、3週間の滞在と15日間の史料調査では予算が余るようであれば、予算の許す限り滞在期間と史料調査の日数を延ばす予定である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

「研究実績の概要」欄にも書いた通り、当初は昨年度と今年度で合計30日間の史料調査を実施できている想定であったが、実際は10日間しか実施できていない為。

Strategy for Future Research Activity

「研究実績の概要」欄にも書いた通り、今後も為替や物価の状況が大きく変わらない場合、毎年行う予定だった史料調査を隔年実施とし、1回あたりの調査日数は15日間を維持する。これは、1回あたりの調査日数を少なくして毎年調査を実施するよりは、往復の航空券代などが節約できるためである。また、学務との兼ね合いもあるが、1回あたりの調査日数を更に増やし、1回の渡航でより多くの日数を調査に充てられないかも検討する。加えて、他の研究費も合わせて本研究課題に取り組み、極力当初の研究計画に近い形で研究を遂行できるよう引き続き検討する。