日本占領期の駐留米軍によるスポーツ活動と日本スポーツ界への影響：海軍史料を中心に

• Project/Area Number: 22K11480
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 59020:Sports sciences-related
• Research Institution: Toyo University
• Principal Investigator: 熊澤 拓也 東洋大学, ライフデザイン学部, 講師 (70793818)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000); Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 占領期 / 駐留米軍 / 米軍基地 / 基地文化 / アメリカンフットボール

Outline of Research at the Start

スポーツの人文社会科学領域において、日本占領期という時代や駐留米軍という主体に関する研究はこれまでほとんどされていない。また、占領期研究・軍事史研究の分野では、スポーツを対象とする研究の蓄積が不十分である。
そこで本研究では、日本占領期の駐留米軍によるスポーツ活動の実態を明らかにし、その活動が日本スポーツ界に与えた影響を検証する。
これにより、日本スポーツ史において占領期という時代や駐留米軍という主体が果たした役割が明らかになるとともに、その時代や主体にとってのスポーツの意義や、占領期研究・軍事史研究においてスポーツを対象とすることの意味を明らかにすることができると考える。

Outline of Annual Research Achievements

占領期の日本本土における駐留米軍のスポーツ活動の実態を明らかにすべく、2022年8月8日から8月17日まで、アメリカ国立公文書館新館（National
Archives and Records Administration Ⅱ；メリーランド州カレッジパーク市）にて史料調査を実施した。具体的には、始めに同館のアーキビストのJacob Haywood氏と面談し、調査すべき史料群について助言をいただいた。その結果、今回はアメリカ海軍史料Record Group 24：Records of the Bureau of Naval Personnel（海軍人事局記録群）と、Record Group 313：Records of Naval Operating Forces（海軍作戦部隊記録群）を対象に調査をする事となった。
調査の結果、陸軍同様、海軍においてもアメリカンフットボールのみならず、野球・ソフトボール、バスケットボール、テニス、ゴルフ、水泳、ダイビング、レスリング、ボクシング、フェンシング、ヨット、ボーリング等、多種多様なスポーツ活動を行なっていた事や、終戦直後の1945年9月から、それらのスポーツ活動を支える為の物資が日本に送られ始めていた事などが分かった。
但し、これまでに史料調査を行なった陸軍史料と比べて、今回史料調査を行なった海軍史料からはスポーツ活動について得られた情報量が少なかった。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初は3週間の調査期間を設けて、Record Group 24：Records of the Bureau of Naval Personnel（海軍人事局記録群）とRecord Group 313：Records of Naval Operating Forces（海軍作戦部隊記録群）の史料調査を完了する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行や円安・物価高などの影響で調査期間を10日間に短縮せざるを得ず、結果的にRecord Group 24：Records of the Bureau of Naval Personnel（海軍人事局記録群）の史料調査を完了させる事ができなかった。

Strategy for Future Research Activity

来年度以降も毎年3週間程度、アメリカ国立公文書館にて、海軍関係の史料調査を継続する予定である。まずは同館の新館（メリーランド州カレッジパーク市）にて、Record Group 24：Records of the Bureau of Naval Personnel（海軍人事局記録群）の史料調査を完了させ、その後は同館のサンフランシスコ館（カリフォルニア州サンフランシスコ市）にて、Record Group 181：Naval Districts, Shore Establishment（海軍地区）の史料調査を実施する。