高齢者の長期間の自主継続型運動教室への参加が医療費や要介護認定におよぼす影響

Research Project

Project/Area Number	22K11531
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 59020:Sports sciences-related
Research Institution	Koriyama Women's University
Principal Investigator	諏訪雅貴郡山女子大学, 家政学部, 准教授 (50464392)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	安田俊広福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (50323184)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	自主継続型運動教室 / 高齢者 / 医療費 / 要介護認定 / 運動教室 / 介護認定
Outline of Research at the Start	本研究は、高齢者の長期間の自主継続型運動教室への参加が、医療費、要介護認定、および疾患罹患におよぼす影響について、縦断的に検討することを目的とする。本研究の運動教室は期限を定めておらず、現時点で約1500名の５年以上の運動教室への参加状況に加えて、健康診断結果、疾患罹患、問診、医療費、体力などのデータを継続的に蓄積している。本研究により、長期間の継続的な運動教室参加と、医療費や要介護認定との関係が明らかとなれば、運動継続による医療費低減や介護予防に関する健康づくり施策立案などに貢献できると考えらえる。
Outline of Annual Research Achievements	２０２２年度は、まず本研究を遂行するための環境、特にデータ取得のための環境の構築を進めた。本研究で用いるデータは多岐にわたっており、それらのデータの管理または保有先が複数に分かれている。運動教室への参加状況や体力測定の記録は、運動教室を運営する企業が保有している。一方で、健康診断結果、医療費、要介護認定状況などは市の健康福祉部内の異なる課が管理している。よって、個人情報等に配慮しながら、各データを紐付けできる状態に加工してから取得する必要がある。そのような状況において、円滑なデータ取得などを可能にするための方法を構築する作業を段階的に進め、次年度以降の本格的な分析に対応できるような設定を進めていった。しかしながら、コロナ禍の影響もあり、次年度以降もこの作業は継続していく予定である。また、一般的には、身体活動量が多いことは、生活習慣病などの疾患、死亡、要介護のリスクの低減につながると考えられている。しかし、近年では、身体活動の種類により健康づくりの効果が期待できるものと、期待できない、あるいはむしろ逆効果のものがあることが指摘されており、「身体活動パラドックス」と呼ばれている。具体的には、本研究の自主継続型運動教室を含む余暇活動は健康づくりに有益であるが、労働活動は健康づくりの効果が期待できない、といわれている。そこで、身体活動の種類と健康づくりの効果の関係性を比較してまとめ、論文化した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 近年の個人情報の管理の厳格化や、コロナの影響により、本研究に必要な各種データ取得の環境構築に遅れが見られている。一方で、本研究に関連する国内外の研究状況の調査などは順調に進んでいる。
Strategy for Future Research Activity	本研究で用いるデータ取得の環境は近いうちに設定できると考えられる。本研究は、すでに蓄積している各種データを紐付けして解析していく内容であるため、順次データを取得し、統計解析と論文化を速やかに進めていく予定である。