Project/Area Number |
22K11605
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Kagoshima University (2023) Kumamoto University (2022) |
Principal Investigator |
西村 方孝 鹿児島大学, 理工学域工学系, 准教授 (80613398)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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Keywords | 時間量子化 / タイミング / 運動 / 時間精度 / コーヒー / お茶 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、申請者らが新たに確立した運動時間精度を定量するための動物実験及びリアルタイム解析手法を用い、カフェイン摂取量依存的な運動時間精度への影響をリアルタイムに定量する。さらに、カフェインが拮抗薬として作用するアデノシン受容体(A1、A2A)の選択的拮抗薬を用いて、どのアデノシン受容体が運動時間精度の変化に寄与しているのかを、動物実験により検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、運動時間精度へのカフェインの影響を定量的に検討し、カフェインが拮抗薬として作用するアデノシン受容体と運動時間精度の関係を明らかにすることを目的としている。経口で接種したカフェインが実際の運動へ影響を与え始めるまでにはある程度の時間遅延があると期待されることから、本研究を進めていく上では、運動時間精度の経時的な変化を定量し解析することが必要となる。カフェインを投与していない状態の動物の行動データから運動時間精度の経時的な変化の定量を進めたところ、研究計画当初は明らかになっていなかった「運動時間の量子化」を2022年度中に見出した。2022年度は国際雑誌のiScienceでの論文出版を目指して論文執筆、投稿を進めたものの、査読者から運動時間に見られる量子性の解析が不十分であることを指摘されたため、2023年度は、より信頼性の高い量子性の解析方法の検討を行った。結果的に、当初の研究計画にはない「運動時間の量子化」に大きく時間を割いていることになるが、研究代表者は、カフェインによる運動時間精度への影響が、量子化された運動時間の量子時間(例えば15ミリ秒)に変化を与える可能性が高いと考えていることがその理由である。なお、2023年度は所属機関の異動(熊本大学から鹿児島大学へ)があり、熊本大学で使用していた実験装置等を全て解体し、鹿児島大学で実験装置等を作り直す必要に迫られた。また、2023年度は動物実験が可能な実験室の確保や動物実験に関わる学生の確保が大きな問題となっていたが、2024年度は2023年度中に発生していたそれらの問題が解消し、カフェインを使用した動物実験が実施できると見込んでいる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2023年度は機関異動(熊本大学から鹿児島大学へ)があり、2022年度と比べると業務負担の急激な増加、実験室の確保、装置の再作製の必要性等が理由で、進捗状況としては遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
研究の進捗が遅れている大きな理由は人員不足である。2023年度の12月までは、赴任直後ということもあり研究室に学生がいない状況で研究を進める必要があったが、現時点では研究室に5名の学部生が所属しているため、研究室の学生等と協力しながら実験装置の再作製や実験室のセットアップを進めることができる。人員不足の積極的な改善策としては、動物実験が可能な飼育室および実験室が整った後に、本課題の研究費で技術担当の非常勤スタッフを雇用する予定である。
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