| Project/Area Number |
22K11846
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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| Research Institution | National Center for Geriatrics and Gerontology |
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Principal Investigator |
栗田 智史 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 研究員 (00803298)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | COVID-19 / 活動 / 介護予防 / 高齢者 |
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| Outline of Research at the Start |
超高齢社会のわが国は介護予防が重要な施策の一つであり、高齢者は身体的、知的、社会的に活動的な生活を送り心身の機能を維持していくことが望まれるが、2020年に世界的に新型コロナウイルスが感染拡大して以降、感染予防対策から人が密に接触する空間、場所を避けるなどこれまでとは異なる生活様式に転じた。介護予防に資する高齢者の活動や健康状態への長期的な影響が考えられるため、本研究は縦断的観察研究により、コロナ禍における高齢者の身体・知的・社会活動の変化を調べ、活動の経時変化とフレイルおよび新規要介護認定の発生との関連を検討することを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
超高齢社会のわが国は介護予防が重要な施策の一つであり、高齢者は身体的、知的、社会的に活動的な生活を送り心身の機能を維持していくことが望まれる。しかし、2020年に世界的に新型コロナウイルスが感染拡大して以降、感染予防対策から人が密に接触する空間、場所を避けるなどこれまでとは異なる生活様式に転じた。身体活動は世界的にCOVID-19の感染対策による影響を受け、健康状態への影響があると考えられる。2021年以降も感染拡大は収束しなかったものの、わが国においては高齢者を中心にワクチン接種が進むなど、状況が変化しているため、今後も身体活動を含む活動の変化と健康状態への長期的影響を把握する必要がある。介護予防に資する活動として、身体活動の他にも認知的負荷が高い知的活動や人と交流する社会的活動が推奨されているが、これらの経時変化についての報告はなく、また、新規要介護発生への影響についても未だ明らかになっていない。
介護予防に資する高齢者の活動や健康状態への長期的な影響が考えられるため、本研究はコロナ禍における高齢者の身体・知的・社会活動の変化を調べ、活動の変化とフレイルおよび新規要介護認定の発生との関連を検討することを目的とする。縦断的観察研究により、2019年度に高齢者機能健診を受診し、2019年12月から2021年にかけて活動記録手帳を使用している75歳以上高齢者481名に対して追跡調査を実施し、活動の経時変化のパターンとフレイル、新規要介護認定発生との関連を検討する。
2023年度は高齢者機能健診のデータ収集を行い、活動の経時変化とフレイル状態の変化を検討する上でのデータを揃えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新規要介護認定発生の追跡データ以外のデータ収集は終え、本研究課題の解析の準備を進められたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は新規要介護認定発生の追跡データを作成し、フレイル状態の変化と合わせて活動の経時変化との関連を検討する。
また、並行して進めていた別の研究の中で、主観的な記憶低下症状が過去の自動車事故と関連するという結果が得られ、主観的記憶低下は認知症の前臨床段階というこれまでの見解に留まらない重要な指標であることが示唆された。この知見はこれまでの先行研究において報告されていないため、海外でもこの知見の汎用性を検証してエビデンスの質を高め、本研究課題の中でもアウトカムとして組み入れれば、より意義のある知見が得られると考えられる。そのため、高齢者の自動車運転について精力的に研究を進めているニューサウスウェールズ大学に研究留学し、本研究課題と並行して主観的記憶低下と自動車運転に関する研究を進める。
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