| Project/Area Number |
22K12014
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 60060:Information network-related
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| Research Institution | Kogakuin University |
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Principal Investigator |
水野 修 工学院大学, 情報学部(情報工学部), 教授 (80508846)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | センサーネットワーク / 情報指向ネットワーク / 減災 / IoT |
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| Outline of Research at the Start |
電波干渉が多い屋外や災害時など都市部の不安定なネットワーク状況下において，自治体，企業，作業者，一般市民などの様々なプレーヤが活用する都市型の環境データ流通の基盤となる，フレキシブルな分散型情報収集配信方式を確立する．ユースケースとしては，屋外での温度，日照などの環境データを収集し，多様なプレーヤに対して適切な内容で表示することいった熱中症警告などを想定している．
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| Outline of Annual Research Achievements |
(i)ノードの認証認可方式について，情報指向型ネットワーク（ICN）の手順を維持しつつ，セキュリティ要件を整理しキーマネージャで管理した鍵を用いて新たに追加したノードとデータ流通に用いるプロトコルを整備した．トポロジの変化に対して，経路の構築を自律的に行う方式について小型のコンピュータを用いた実機により検証を行った．これらについては，狙った通りの結果が得られたが，センサが置かれた環境で，より安定した経路を選択するようなメカニズムの実現が課題である．さらに，本研究で対象とするセンサネットワークでは従来のファイアウォールによる境界形セキュリティを適用しにくいため，ゼロトラストセキュリティ方式の適用について検討し，課題となる性能について実機により評価し，ボトルネックとなるポイントを明らかにした．今後は負荷分散できる機能分担を検討する．
(ii)データの流通開示方式については，自律分散処理を実現する観点からブロックチェーン技術の適用の検討をすすめ，問題となる性能への影響を実機により検証した．ブロックチェーンの性質上，処理の実行時間に関してばらつきが大きいため，影響について検証をする．
(iii)データ可視化方式には，マーカー型AR，マーカーレス型ARの両方から試作をすすめプロトタイプを作成し動作を確認した．マーカー型は位置情報の設定が容易ではあるが，設置の自由度がそがれるため，今後はマーカーレスAR方式に注力して開発をすすめる．
これらの成果についてまとめ，査読論文１件，国際学会４件，国内学会16件の発表を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度および2023年度に提案した方式については，これまで仮想環境上で検証していたものを，実機上で検証でき，データを得ることができた．ここまではほぼ当初計画どおりの進捗が得られているものと判断できる．
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度にあたり，ここまで検討した方式を統合し，具体的なユースケースについて検証実験を行う．また，実験結果で得られた課題点について明らかにする．得られた成果については積極的に対外発表をすすめていく．
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