An approach from leisure and tourism theory to the growing problem of loneliness

Research Project

Project/Area Number	22K12607
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 80020:Tourism studies-related
Research Institution	Osaka University of Tourism
Principal Investigator	山田良治大阪観光大学, 観光学部, 教授 (00135831)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	堀田祐三子和歌山大学, 観光学部, 教授 (40346250) 竹田茉耶島根県立大学, 人間文化学部, 准教授 (80825711)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000) Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000) Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Keywords	孤独問題 / コロナ禍 / 観光の権利 / 余暇活動 / 観光行動
Outline of Research at the Start	孤独問題は、新型コロナ禍の下でにわかに脚光を浴びている感があるが、実際にはコロナ禍以前から世界的に深刻な社会問題として現れていた。余暇活動や観光の発展には、本来孤独禍に対抗的作用を及ぼす大きな可能性と社会的役割がある。コロナ禍に伴う観光の収縮は、図らずもこの観光の孤独禍に対するワクチン的機能を減退させることによって孤独禍を増幅することとなった。本研究は、以上のような問題意識の下、余暇活動・観光行動と孤独禍との関係を理論と実証分析の両面において解明し、余暇・観光論の観点から孤独問題を緩和・解決する方向性を展望することを企図している。
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、余暇・観光のあり方が孤独禍の緩和・解決にとってどのような意義を持つかという問題関心の下、孤独禍と余暇・観光活動との関連の理論的・実証的な解明を目的としている。2020年以降深刻化したコロナ禍が、観光行動の可能性と現実性を強く抑制した結果、孤独禍がさらに深刻化したことは、市民生活の健全な展開における観光の意義を逆説的に示すものとなった。昨年度は、コロナ禍をめぐる状況が改善され一定の落ち着きを見せる中で観光需要の復活が進み、ようやくコロナ禍の作用の終焉に希望を抱かせる年となった。こうした状況を踏まえ、本研究としては、前提となる世界的な孤独禍問題に関する文献研究に加えて、とくにこの3年間の動態に関する文献・論述及び統計データを収集しつつ、これらの分析作業に注力してきた。一方、なお制約が強く残るフィールドワークではあったが、健常者以上に強い制約を受ける障がい者に焦点を当て、国連が唱える「観光の権利」という観点から実態調査を行い成果をとりまとめた（竹田「コロナ禍で考える観光の社会的意義」（島根県立大学松江キャンパス研究紀要Vol. 62）。当初計画において掲げた4つの課題（a.孤独禍の社会的本質、b.孤独禍の日本的形態と世代的特徴、c.孤独禍に対する余暇活動・観光行動のインパクト、d.ポストコロナ禍に向けた観光まちづくりの方向性）に照らすと、そのすべてに関わった研究活動を実施しているが、実績としては、cとdに関する部分的な考察・取り纏めを実施した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 代表者（山田）が2022年1月1日付けで学長に選任されるという想定外の事態が発生した。大阪観光大学が民事再生法の適用という非常事態から離脱し、22年度から新しい理事会体制の下で再出発をするという状況の中で、学長としての業務の発生・増大によって研究エフォートの大幅な圧縮を余儀なくされ、研究活動の遅れを招いた。しかし、今年度からは初年度の混乱を脱し管理運体制が軌道に載ったので、2023年度は所定のエフォートを確保できる見込みである。
Strategy for Future Research Activity	日本でも、新型コロナ感染症がようやく１類から５類に変更される時期を迎えた。2020年以降のコロナ禍の過程を全体として総括することのできるタイミングの到来と言える。（2023年度）この観点から課題に関わる文献研究及び統計データの解析を包括的かつ詳細に進め、その成果の上にアンケート調査のフォーマットを確立し、Webを活用したアンケート調査を実施する。順調に運べば、当該年度内に分析作業を完了する。（2024年度）分析結果に基づいて論文化作業を行い、取り纏めの成果を公表する。