| Project/Area Number |
22K12621
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 80020:Tourism studies-related
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| Research Institution | Kokugakuin University |
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Principal Investigator |
堀木 美告 國學院大學, 観光まちづくり学部, 教授 (30779814)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中野 文彦 公益財団法人日本交通公社(観光政策研究部、観光地域研究部、観光文化情報センター), 観光政策研究部, 上席主任研究員 (00900002)
外山 昌樹 高崎経済大学, 地域政策学部, 准教授 (20890354)
梅川 智也 國學院大學, 観光まちづくり学部, 教授 (00796576)
久保田 美穂子 亜細亜大学, 経営学部, 准教授 (20803696)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | オンラインツアー / リアルツアー / コロナ禍 / 新しい観光形態 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、コロナ禍で展開したオンラインツアーについて、観光客の意識・行動と、観光地と観光産業それぞれに及ぼす社会的・経済的・文化的影響等の側面から着目して調査を行い、その実態を把握する。これまでのリアルツアーとの比較によりオンラインツアーの本質に迫るとともに、多岐にわたる代表的事例の比較によりコロナ禍において進展したオンラインツアーの多様化の実態も把握する。さらにオンラインツアーを新しい観光形態として捉え、今後の観光客、観光地、観光産業に及ぼす影響を鑑み、その課題と可能性について考察する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
【オンラインツアーに関する市場側意識の分析】オンラインツアー参加がリアルツアーに及ぼす影響を明らかにする消費者への新規アンケート調査の内容について、オンラインツアーとの親和性が高いマーケットセグメントの特性等を織り込みつつ検討・計画した。また過年度のアンケート結果に基づく論文を執筆した（今後投稿予定）。
【観光地のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】令和４年度の現地ヒアリングに引き続き、観光地側でのオンラインツアーの取り組み状況と成果（課題と可能性）についてのヒアリング調査をオンラインにて実施した。
【旅行会社等観光事業者のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】令和４年度に実施した旅行会社を対象とするアンケート調査の結果について分析・考察を行った。またその結果に基づき論文を執筆し、日本国際観光学会論文集に投稿した。
【観光系大学の教育面におけるオンラインツアー活用状況の分析】長野大学環境ツーリズム学部および亜細亜大学経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科を事例に取り上げ、コロナ禍におけるオンライン教育（特に地域や産業界と連携した実践的教育）の実施状況と成果（課題と可能性）についてヒアリング調査（亜細亜大学についてはオンラインヒアリング）を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
観光系大学を対象とする調査、観光地での取り組みを対象とする調査は、研究代表を含む分担者所属先機関が完成年度を迎える途上でもあり、進展がはかばかしくなかった。その他分担者についても所属先が異動になったものが複数あり、研究の進展に影響した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和５年度の進展がはかばかしくなかった観光地の取り組み、観光系大学の取り組みについての取りまとめ方向性を見直すとともに、研究全体の着実な推進を図ることが重要である。
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