新しい観光形態としてのオンラインツアーの課題と可能性に関する研究

• Project/Area Number: 22K12621
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 80020:Tourism studies-related
• Research Institution: Kokugakuin University
• Principal Investigator: 堀木 美告 國學院大學, 観光まちづくり学部, 教授 (30779814)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 中野 文彦 公益財団法人日本交通公社(観光政策研究部、観光地域研究部、観光文化情報センター), 観光政策研究部, 上席主任研究員 (00900002) ; 外山 昌樹 淑徳大学, 経営学部, 助教 (20890354) ; 梅川 智也 國學院大學, 研究開発推進機構, 教授 (00796576) ; 久保田 美穂子 亜細亜大学, 経営学部, 准教授 (20803696)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000); Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
• Keywords: オンラインツアー / リアルツアー / コロナ禍 / 新しい観光形態

Outline of Research at the Start

本研究では、コロナ禍で展開したオンラインツアーについて、観光客の意識・行動と、観光地と観光産業それぞれに及ぼす社会的・経済的・文化的影響等の側面から着目して調査を行い、その実態を把握する。これまでのリアルツアーとの比較によりオンラインツアーの本質に迫るとともに、多岐にわたる代表的事例の比較によりコロナ禍において進展したオンラインツアーの多様化の実態も把握する。さらにオンラインツアーを新しい観光形態として捉え、今後の観光客、観光地、観光産業に及ぼす影響を鑑み、その課題と可能性について考察する。

Outline of Annual Research Achievements

【オンラインツアーに関する市場側意識の分析】消費者の意識・行動の側面について、既存の「オンラインツアー経験者に対するアンケート調査((公財)人日本交通公社,2021年)」のデータ整理を行うとともに、令和5年度にオンラインツアー参加経験がある日本国内の消費者に実施予定の新規アンケート調査の準備に着手した。
【観光地のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】観光地側の取り組み状況について、国や自治体の支援事業の全体像の整理を進めた。また、誘客多角化のための魅力的な滞在コンテンツ造成に向けた実証調査事業（観光庁）を対象としてオンラインツアーの実施事例を絞り込み、オンラインツアー実施主体に対するヒアリング調査を実施した。
【旅行会社等観光事業者のオンラインツアーに関する取り組み状況の分析】観光事業者の取り組み状況について、大手旅行会社を中心とするオンラインツアー実施主体約1,400件に対するアンケート調査に着手した。
【観光系大学の教育面におけるオンラインツアー活用状況の分析】オンラインツアー活用状況について、アンケート調査票の素案について検討を行うとともに、アンケート調査対象の絞り込みを行い、観光系の大学・学部・学科を中心に約110件をピックアップした。
また、以上の研究を進めるため、オンラインでのミーティングを2回（4月・6月）、対面でのミーティングを2回（9月・12月）、それぞれ実施した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

観光系大学を中心とするアンケート調査は対象の絞り込みに留まり、アンケート自体は未着手となった。その他の項目については概ね予定通り進捗している。

Strategy for Future Research Activity

令和4年度に未着手となった観光系大学を中心とするアンケート調査を始めとして、着実に研究を進める必要がある。