| Project/Area Number |
22K12871
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 90130:Medical systems-related
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| Research Institution | Showa University |
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Principal Investigator |
豊福 康介 昭和大学, 医学部, 助教 (10791759)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三邉 武彦 昭和大学, 医学部, 准教授 (00622135)
新城 秀典 昭和大学, 医学部, 准教授 (20439425)
政岡 ゆり 昭和大学, 医学部, 准教授 (70398692)
新谷 暁史 昭和大学, 医学部, 助教 (80791756)
村上 幸三 昭和大学, 医学部, 准教授 (90439472)
宮浦 和徳 昭和大学, 保健医療学部, 講師 (80622175)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 転移性脳腫瘍 / 放射線治療 / 認知機能障害 / 全脳照射 / 脳体積 / NODDI |
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| Outline of Research at the Start |
がんが脳に転移した患者に脳全体への放射線治療（全脳照射）を行うと、症状改善の一方で一部に認知機能障害を生じることが知られており、理由はわかっていない。本研究は新たに開発されたMRI画像解析方法を用いて患者の脳と認知機能を治療の前後で解析して変化の有無を調べ、その原因について考察する。その結果により放射線治療による認知機能への影響を減らす方法や一般的な認知症のメカニズムについての新しい発見も期待できると考える。
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和４年度においては、本研究の目的である多発性転移性脳腫瘍患者に対して全脳照射を施行することで認知機能障害が生じる原因の探索に先駆け、まず画像解析のための研究環境構築を兼ねて、先行研究で指摘されている全脳照射後の脳体積の変化についての解析を当院でも行うこととした。
昭和大学病院にて、既に全脳照射を施行しなおかつ頭部MRI検査を用いた経過観察を４回以上行えた患者を対象とし、解析を試みた。
その結果、海馬においては照射後４ヶ月では変化が認められなかったが、４～７ヶ月で萎縮傾向がみられ、７～１０ヶ月で萎縮し始める、ということが分かった。さらに左右の海馬それぞれについて解析を行ったところ、右側の海馬において対側よりも早期に萎縮が始まることが分かった。一方、これに対して全脳の体積については有意な萎縮を示さないことが分かった。
今回の解析結果は条件が揃った患者9名を対象としており、数としては非常に少ないが、逆説的に言えば認知機能が問題となる患者群も少ないということになる。しかし担がん患者の生命予後が改善してきている現代においては、今後大きな意味をもたらす内容と考えている。
上記の解析を通じ、本来の研究目的において用いる予定の画像解析方法、すなわち白質線維の密度解析であるＮＯＤＤＩに関して、現在解析環境は構築できた状況である。今後、患者に対して研究への参加を依頼する準備が整ったので、誘致をしていく方針である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
進捗が遅れている主な原因は研究環境の構築に多くの時間と手間がかかったことによる。特に研究の根幹を成す画像解析についてコンピュータのソフトウェア設定が予想以上に複雑であったことが大きいと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
画像解析のための環境構築については目処が立ったと思われ、今後は並行して症例集積へと移行していくことで活動の効率化を進める予定である。
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