協働のための初級日本語教育に向けた基礎研究

• Project/Area Number: 22K13143
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 02090:Japanese language education-related
• Research Institution: Yamagata University
• Principal Investigator: 今泉 智子 山形大学, 学士課程基盤教育機構, 准教授 (80871277)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000); Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
• Keywords: 協働 / 国際共修 / 談話分析 / 日本語教育文法 / 語用論

Outline of Research at the Start

グローバル化が進む現代において、異なる言語・文化背景を持つ人々との協働は必要不可欠なものとなっている。本研究は、初級レベルの日本語学習者が日本人との協働活動に主体的に参加することを支援する「協働のための初級日本語教育」の開発に向けた基礎的研究である。まず、協働に必要な日本語とはどのようなものかを明らかにするために、日本語母語話者と非母語話者の協働場面における会話データを収集し、どのような言語形式がどのように協働に貢献しているか分析する。その結果に基づいて、初級日本語学習者が協働に参加するために必要な学習項目を検討する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、初級レベルの日本語学習者が日本語で協働に参加することを支援する「協働のための初級日本語教育」の開発に向けた基礎的研究として、以下の二点を明らかにすることを目的とする。一つ目は、日本語母語話者と日本語非母語話者の協働場面において、共通言語としての日本語がどのように使用されているか（どのような文型がどのような機能をもって使用され、どのように協働に貢献しているか）である。二つ目は、初級日本語学習者が主体的に協働に参加するために必要な文型はどのようなものかである。
2022～2023年度の研究計画は主に、１）協働場面における会話データ収集と整理、２）収集したデータにおける使用文型の量的分析、２）収集したデータの談話分析、の３点であった。
１）に関しては、研究代表者が所属機関で開講する国際共修授業において受講者の協力を得て国内学生と留学生によるグループワークの音声データを収集した。また、音声データの書き起こしを行った。
２）に関しては、今年度内に分析を進めることができなかった。次年度に引き続き分析を進めたい。
３）に関しては、１）で得られたデータの中から特に文化比較をテーマとした話し合いにおける母語話者、非母語話者それぞれの会話における役割に注目して分析を行った。今年度内に成果発表を行うことはできなかったが、次年度に研究発表を行う予定である。
以上の他に、関連学会及び国際共修に関する研修会等に参加し、分析方法や国際共修授業の実施・運営に関する情報収集を行った。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

データ収集を後期授業期間（2022年10月～2023年1月）に行ったため、データ整理及び分析の開始が年度後半になり、今年度中に分析を行う時間が十分に取れなかった。

Strategy for Future Research Activity

まず、すでに収集したデータに関して、談話分析、特に語用論的観点からの分析を継続して行う。次に、文型に基づく量的分析を進める。また、国際共修授業における会話データ収集を継続し、データの補強を行う。それらの分析結果をまとめ、研究発表または論文として成果発表を行う。さらに、分析結果に基づいて、大学における協働に必要な文法項目のリストを検討する。