| Project/Area Number |
22K13467
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Kyoto Bunkyo University |
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Principal Investigator |
多湖 雅博 京都文教大学, 総合社会学部, 講師 (00784159)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | Appreciative Inquiry / ワーク・エンゲイジメント / 心理的安全性 / リーダーシップ / モチベーション / 健康経営 / やらされ感 / 心理的オーナーシップ / 自主性 / 対話型組織開発 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、日本国内の職場を対象とした対話型組織開発の有効性の検証と、対話型組織開発の効果の継続時間と効果を継続させるための要因を探求することである。対話型組織開発の1つのアプローチにAppreciative Inquiry（以下AIと略す）がある。AIは世界中の企業で実践され、さまざまな効果があることが実証されている。しかし、AIの効果はどの程度の期間有効なのか、持続させる要因は何かなどについては明らかになっていない。そのため、本研究では、AIの日本国内での研究蓄積とAIの効果の継続期間の検証および効果の継続のための要因を探求する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2024年度も、①「日本国内の職場を対象としたAIの有効性の検証」、②「AIの効果の継続期間の検証」、③「効果の継続のための要因の検証」の3点を実施した。
①については、これまで研究協力いただいてきた職場以外の複数の職場に研究協力をいただいた。内容はこれまで通り、AIによる介入前後および6ヶ月後にさまざまな変数の変化を有無や程度を確認した。その結果、これまで以外の変数（例えば、リーダーシップやモチベーションなどの組織行動）にも、AIは有効であることが明らかになった。また、健康経営への適用可能性も見いだされており、現在精査中である。
②については、これまでの結果と同様に、何らかのフォローアップを行った場合は、効果は継続しているものの、特にフォローアップを行わなかった場合は、効果は継続できていないことが明らかになった。少しずつ症例数も増加しており、信頼性の向上に努めている。
③については、「やらされ感」がキーワードとなっていることが明らかになったが、これらの客観的調査のため、「やらされ感」の質問紙の作成にとりかかっている。
なお、ここまでの研究成果は第25回日本医療マネジメント学会学術総会、日本マネジメント学会第88回全国研究大会、第33回日本医療薬学会年会にて発表している。また、これらの内容は論文化しており、現在学会誌に投稿中である。その他、健康経営への適用可能性については、地域協働研究ジャーナルに掲載されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2年目の計画は、初年度と同様に「日本国内の職場を対象としたAIの有効性の検証」、「AIの効果の継続期間の検証」、「効果の継続のための要因の検証」の3点であった。着実に症例数が増加しており、結果の信頼性の向上につながっていると考えられるため
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度も、これまでの内容を継続していくことになる。①「日本国内の職場を対象としたAIの有効性」については、新たなAIの導入が可能な職場があれば積極的に実施し、AI研究の蓄積につなげる。また、②「AIの効果の継続期間」、③「効果の継続のための要因」については、長期に渡る経過観察が必要である。ただし、ただ継続するだけではない。これまでに得られた知見を活かし、ブラッシュアップしていくことになる。さらに、③「効果の継続のための要因」にていて精査し、AIの効果を継続させるために必要な取り組みの探求を行う。その際、「やらされ感」についての質問紙の作成も同時並行で行う。
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