対話型組織開発のその後に関する研究

Research Project

Project/Area Number	22K13467
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 07080:Business administration-related
Research Institution	Kyoto Bunkyo University
Principal Investigator	多湖雅博京都文教大学, 総合社会学部, 講師 (00784159)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000) Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	Appreciative Inquiry / ワーク・エンゲイジメント / 心理的安全性 / 心理的オーナーシップ / 自主性 / やらされ感 / 対話型組織開発
Outline of Research at the Start	本研究の目的は、日本国内の職場を対象とした対話型組織開発の有効性の検証と、対話型組織開発の効果の継続時間と効果を継続させるための要因を探求することである。対話型組織開発の1つのアプローチにAppreciative Inquiry（以下AIと略す）がある。AIは世界中の企業で実践され、さまざまな効果があることが実証されている。しかし、AIの効果はどの程度の期間有効なのか、持続させる要因は何かなどについては明らかになっていない。そのため、本研究では、AIの日本国内での研究蓄積とAIの効果の継続期間の検証および効果の継続のための要因を探求する。
Outline of Annual Research Achievements	2022年度は、①「日本国内の職場を対象としたAIの有効性の検証」、②「AIの効果の継続期間の検証」、③「効果の継続のための要因の検証」の3点を実施した。 ①については、複数の組織に対してAIによる介入研究を実施し、AIによる介入前後、および、その後6ヶ月後に、ワーク・エンゲイジメントおよびその規定要因である仕事の資源や個人資源や、介入先から依頼された心理的安全性、心理的オーナーシップなどの変数のデータを収集し、それらについて分析を実施した。その結果、それぞれの変数に対してAIは有効である可能性があるという結論に達した。可能性があるとしたのは、あくまでそれぞれの組織において変数の変化が見られたものの、統計的な有意差が認められないものも存在したからである。これについては、症例数の少なさが影響しているものと考えられる。そのため、出来るだけ数多くの症例のデータによると考えられるからである。 ②については、何らかのフォローアップを行った場合は、効果は継続しているものの、特にフォローアップを行わなかった場合は、効果は継続できていないことが明らかになった。ただし、こちらも今後症例数が増加するごとに、その信頼性を獲得できるものと考えられる。 ③については、介入研究先にてインタビュー調査を行い、「自主性」と「やらされ感」がキーワードとなっていることが明らかになった。なお、ここまでの研究成果は2023年6月に行われる第25回日本医療マネジメント学会学術総会で発表することになっている。さらに、その後に論文化していく予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 初年度の計画は、①「日本国内の職場を対象としたAIの有効性の検証」、②「AIの効果の継続期間の検証」、③「効果の継続のための要因の検証」の3点であった。実際に複数の現場に介入研究を実施でき、さらにはその後のデータ収集できているため
Strategy for Future Research Activity	今後は、これまでの内容を継続していくことになる。①「日本国内の職場を対象としたAIの有効性」については、新たなAIの導入が可能な職場があれば積極的に実施し、AI研究の蓄積につなげる。また、②「AIの効果の継続期間」、③「効果の継続のための要因」については、長期に渡る経過観察が必要である。ただし、ただ継続するだけではない。これまでに得られた知見を活かし、ブラッシュアップしていくことになる。さらに、③「効果の継続のための要因」にていて精査し、AIの効果を継続させるために必要な取り組みの探求を行う。