不適切な調査回答への対処によるマーケティングリサーチの精度向上

Research Project

Project/Area Number	22K13495
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 07090:Commerce-related
Research Institution	Tohoku Gakuin University
Principal Investigator	竹内真登東北学院大学, 経営学部, 准教授 (50805025)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000) Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000) Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords	マーケティングリサーチ / コンジョイント分析 / 不適切回答
Outline of Research at the Start	本研究は、マーケティングリサーチに関連した諸問題に対処する研究を実施することで、調査精度の向上などに寄与することを意図としている。例えば、本研究はマーケティングリサーチの回答にバイアスを与える諸要因（例えば、不注意回答や努力不足な回答）を探索し、こうした要因がどの程度分析結果を歪める可能性があるかを検討する。こうした研究を通じて、マーケティングリサーチの問題把握及び改善を目指す。
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、例えばマーケティングリサーチの回答に意図的もしくは非意図的にバイアスを与える諸要因（不注意回答、質問表現や質問形式、学習・疲労など）を検討することで、調査結果に与える影響を把握すると共に、それらに対処することで調査精度の向上などに寄与することを目的としている。 2022年度はいくつかの研究を進めた。まずコンジョイント測定法における多数回の試行を通じた回答者の（学習や疲労などによる）動的変動を考慮した部分ランキング型コンジョイント分析手法の開発である。これらは主に査読対応を中心に実施することで成果公表につなげた。次に、調査回答時の選択肢セットや事前の選択肢セットの影響（文脈効果）により回答が変化してしまうことについても、やはりコンジョイント分析の枠組みで検討を進めた。文脈効果のうち魅力効果、妥協効果、類似性効果については申請者の研究で既に成果を挙げていることから、新たに別の文脈効果についてのレビューを進め、調査に影響を与える可能性のあるものをいくつか絞り込むといった作業を中心に実施した。それ以外に、Insufficient Effort Responding（IER:努力不足回答）と呼ばれる、回答者が調査への無関心や低い動機付けから不適切な回答を提供する問題についての研究も進めている。この研究においても主に論文投稿したものの査読対応等を中心に実施すると共に、様々な対象での実行動を把握する行動ログと調査回答を比較する実証分析も進めている。以上の研究を通じて、特に動的変動を考慮した部分ランキング型コンジョイント分析手法の開発については査読付き英文誌に採択され、公刊に至っている。また本研究を通じて取得したデータの一部を使用して得られた関連研究などについても学会報告を実施している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初予定していた調査や実験について、レビューを進める必要が新たに発生したことなどから予定を延期した。しかし、採択課題の研究初年度で採択課題に関連した内容の論文が査読付き雑誌に採択・公刊されたといった進展もあったことから上記区分が相当と判断した。
Strategy for Future Research Activity	2023年度は、特に文脈効果に関連したコンジョイント分析については調査や実験を通じてデータ取得に向けた検討を進める。特に、早い時期にプレ調査ないし実験を実施して提案モデルと既存モデルでの比較などを実施することを想定している。その後、プレ調査・実験での検討を踏まえたうえで、一般消費者を対象とした調査や実験の実施を進めていくことを予定している（ただし、例えば対象商材の購入時期が一部の時期に集中するといったことなどから、一般消費者への調査や実験の時期を調整する可能性もある）。またIER（努力不足回答）に関連した研究についても引き続き査読付き雑誌への公刊に向けて対応し、採択を目指す。