| Project/Area Number |
22K13495
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 07090:Commerce-related
|
|---|
| Research Institution | Nagoya City University (2023)
Tohoku Gakuin University (2022) |
|---|
Principal Investigator |
竹内 真登 名古屋市立大学, 大学院経済学研究科, 准教授 (50805025)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
|
|---|
| Keywords | マーケティングリサーチ / コンジョイント分析 / 不適切回答 / 行動ログ |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究は、マーケティングリサーチに関連した諸問題に対処する研究を実施することで、調査精度の向上などに寄与することを意図としている。例えば、本研究はマーケティングリサーチの回答にバイアスを与える諸要因（例えば、不注意回答や努力不足な回答）を探索し、こうした要因がどの程度分析結果を歪める可能性があるかを検討する。こうした研究を通じて、マーケティングリサーチの問題把握及び改善を目指す。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、例えばマーケティングリサーチの回答に意図的もしくは非意図的にバイアスを与える諸要因（不注意回答、質問表現や質問形式など）を検討することで、調査結果に与える影響を把握すると共に、それらに対処することで調査精度の向上などに寄与することを目的としている。
2023年度について、まず調査回答者が無関心や低い動機付けから質問に不適切な回答を提供する問題についての研究を進めた。この研究では主に論文投稿したものの査読対応等を中心に実施すると共に、新規のデータ取得に向けてマーケティングリサーチの主要な分析手法における分析結果にどのような影響を与えるかについてレビュー、及び既存データでの分析を継続して実施している。
次に、昨年度から引き続き調査回答時の選択肢セットや事前の選択肢セットの影響により回答が変化してしまうことについての検討を進めた。これに関しては、これまで検討されていなかった選択肢セット間の影響について考慮したモデルを検討し、新たに収集したコンジョイント測定法の調査データに基づき検証した。そうしたところ、実際に説明力があることを確認でき、調査における回答行動に選択肢セット間の影響による歪みが生じている可能性が示唆された。更に上記とは別に、回答者の回答行動を変化させる可能性のある選択肢セットの影響についてもレビューやモデル検討を中心に進めた。
研究成果について、不適切回答に関する研究ではマーケティングリサーチの専門英文誌に採択され、公刊に至っている。また関連する別の研究でも査読付き雑誌に最近採択された。選択肢セットの影響に関する研究も学会報告を実施した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査や実験についてはプレ検証などに重点を置いたことから、本検証には遅れが生じているものの、採択課題に関連した論文が査読付き雑誌への採択・公刊といった早期の進展もあったことから上記区分が相当と判断した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、コンジョイント測定法を用いた調査や実験について一般消費者を対象とした本検証を進める。また不適切回答に関連した研究も新たに調査とログデータを取得する予定である。不適切回答は2024年度前半にデータを入手予定であるため、早期の分析と論文執筆を進めることを予定している。これらの研究について最終年度であることから早期に結果をまとめて査読誌へ投稿することを想定している。また学会報告も随時行うことで成果報告を進める。
|
