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アパレルを対象としたD2Cショッパーの情報探索と購買行動の研究

Research Project

Project/Area Number 22K13499
Research Category

Grant-in-Aid for Early-Career Scientists

Allocation TypeMulti-year Fund
Review Section Basic Section 07090:Commerce-related
Research InstitutionOtsuma Women's University

Principal Investigator

吉井 健  大妻女子大学, 家政学部, 教授 (10826465)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
KeywordsD2C / アパレル / インターネット / 知覚リスク / リアル店舗
Outline of Research at the Start

近年、リアル店舗を持たないメーカーがネット店舗経由で直接消費者に販売するビジネス、すなわちD2C(Direct to Consumer)事業が活況を呈している。本研究では、D2Cのネット店舗にてアパレルを購買する消費者(D2Cショッパー)の知覚リスク低減に影響を及ぼす情報内容やその購買行動を体系的に整理・解明すると共にD2Cに取り組む企業、特に国内の縫製メーカーに向けたマーケティング施策の提案をすることを目的とし、実証研究を行う。本実証研究では、複数の企業が運営するネット店舗やSNSを対象とした分析、連携するリアル店舗調査、そして調査会社を経由したインターネットでのアンケート調査等を行う。

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、D2Cのネット店舗にてアパレルを購買する消費者(D2Cショッパー)の知覚リスク低減に影響を及ぼす情報内容やその購買行動を体系的に整理・解明すると共にD2Cに取り組む企業、特に国内の縫製メーカーに向けたマーケティング施策の提案をすることを目的とし、以下の3つのテーマにて実証分析を行うことを計画した。(1)D2Cショッパーの行動プロセスと購買行動傾向の研究(2)D2Cショッパーの知覚リスク低減効果を高める情報内容の研究(3)D2Cショッパーに影響を与える、リアル店舗(ショールーム等)との連携施策の研究である。当該年度においては、上記3つの研究テーマに取り組んだ。まず、当該年度では、リアル店舗とネット店舗を往来するショールーミングあるいはリバース・ショールーミング購買した消費者を対象として、2023年11月にアンケート調査を実施した。期間限定でのポップアップ店舗を利用してショールーミング購買する消費者の中には、D2Cショッパーも含まれていることから、ネット店舗購買者の購買性向を調査した。このアンケート調査では設定仮説に基づき実施した。また、特定ブランドのD2Cネット店舗を活用した販売促進効果に関する実証研究も行った。これらの当該年度の調査結果により、D2Cのネット店舗を利用する消費者の情報探索行動と購買行動、さらには知覚リスク低減効果の検証を試みた。そして2023年3月に実施した、D2Cのネット店舗を利用した消費者の情報探索と購買行動に関するアンケート調査結果を精緻に実証分析した。本研究成果は、消費者行動研究、流通研究等への貢献だけでなく、D2C事業を行う企業のマーケティング実務面にも貢献出来るものと言えよう。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当該年度においては、消費者のアンケート調査とD2C事業を行う特定ブランドのネット店舗を活用した実証研究を中心に研究を進めたが、元々予定していた企業と連携した調査等の計画に遅れが出た。しかし、当該年度の研究成果に関しては論文も執筆しており、学会等でも成果発表を行っている。次年度においても、充実した研究を行っていきたい。

Strategy for Future Research Activity

次年度においては、本研究で計画している以下の3つのテーマ全てを対象として、実証研究を行う。(1)D2Cショッパーの行動プロセスと購買行動傾向の研究 (2)D2Cショッパーの知覚リスク低減効果を高める情報内容の研究 (3)D2Cショッパーに影響を与える、リアル店舗(ショールーム等)との連携施策の研究である。次年度の研究においても、D2C事業を行う企業側の協力も得ながら調査を進める。次年度の研究成果は、今後の雑誌論文や学会等を通じて発表することを計画している。

Report

(2 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report
  • Research Products

    (6 results)

All 2024 2023

All Journal Article (2 results) (of which Peer Reviewed: 2 results,  Open Access: 2 results) Presentation (4 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Journal Article] アパレルのDtoCビジネスと販売促進の研究2024

    • Author(s)
      吉井健
    • Journal Title

      人間生活文化研究

      Volume: 34 Pages: 53-58

    • Related Report
      2023 Research-status Report
    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Journal Article] アパレルの DtoC ビジネスとライブコマースに関する考察 -ライブコマースにおける知覚リスク低減の実証研究-2023

    • Author(s)
      吉井健
    • Journal Title

      人間生活文化研究

      Volume: 33 Pages: 94-100

    • Related Report
      2022 Research-status Report
    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Presentation] パーソナル診断を軸とした体験型プロモーションの研究-進化したショールーマーの購買行動の考察-2024

    • Author(s)
      吉井健
    • Organizer
      日本プロモーショナル・マーケティング学会
    • Related Report
      2023 Research-status Report
  • [Presentation] サステナブルファッションと市場創造2024

    • Author(s)
      吉井健
    • Organizer
      市場創造学会 第三回研究会
    • Related Report
      2023 Research-status Report
  • [Presentation] A study of consumer behavior for apparel products in the multichannel environment2023

    • Author(s)
      KEN YOSHII
    • Organizer
      21st Biennial International Congress of Asian Regional Association for Home Economics, MALAYSIA
    • Related Report
      2023 Research-status Report
    • Int'l Joint Research
  • [Presentation] D2C ビジネスにおけるサステナビリティ2023

    • Author(s)
      吉井健
    • Organizer
      日本繊維製品消費科学会 2023年度年次大会
    • Related Report
      2022 Research-status Report

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Published: 2022-04-19   Modified: 2024-12-25  

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