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「コロナ禍」の飲食店におけるレジリエンス形成:名古屋市に所在する店舗を事例に

Research Project

Project/Area Number 22K13553
Research Category

Grant-in-Aid for Early-Career Scientists

Allocation TypeMulti-year Fund
Review Section Basic Section 08010:Sociology-related
Research InstitutionChubu University

Principal Investigator

王 昊凡  中部大学, 人文学部, 講師 (20806955)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords飲食店 / コロナ禍 / ソーシャル・キャピタル / フレキシビリティ / レジリエンス / 新型コロナウイルス / 社会学 / 飲食業 / 名古屋
Outline of Research at the Start

本研究では飲食産業論に立脚しつつ災害社会学からレジリエンス論を援用し、「コロナ禍」において飲食店が閉店の危機を回避し、持続的な発展が可能となるための要因を探る。飲食産業論をふまえ、出資者・仕入れ・料理人・消費者という4側面でのソーシャル・キャピタルと、料理人の技能に基づくフレキシビリティに着目する。その内実および前提条件(政策による規制や支援、立地や客席数など)、第三変数を含めた相互関係について議論を行う。名古屋市に所在する飲食店へのヒアリング調査をもとに、レジリエンス形成のモデル化を志す。

Outline of Annual Research Achievements

本研究では飲食産業論に立脚しつつ災害社会学からレジリエンス論を援用し、「コロナ禍」において飲食店が閉店の危機を回避し、持続的な発展が可能となるための要因を探る。飲食産業論をふまえ、出資者・仕入れ・料理人・消費者という4側面でのソーシャル・キャピタルと、料理人の技能に基づくフレキシビリティに着目する。その内実および前提条件(政策による規制や支援、立地や客席数など)、第三変数を含めた相互関係について議論を行う。名古屋市に所在する飲食店へのヒアリング調査をもとに、レジリエンス形成のモデル化を志す。
本年度は主に第三変数としてスマホアプリを用いたオーダーの流行やデリバリーシステムの普及の影響について調査を行った。スマホアプリを用いたオーダーの流行やデリバリーシステムの普及はチェーン店から個人店に至るまで、経済的な影響があることはすでに知られている。しかし、とくに個人店への文化的な影響があることが、ヒアリング調査のなかで浮かんでくる。
また、日本社会学会にてソーシャル・キャピタルの有効性について、研究発表を行った。報告ではヒアリング調査のデータに基づいて、どのようなソーシャル・キャピタルが店舗の事業継続につながるか検討を行った。その結果、(擬似的な)家父長制、パートタイム労働者がコアメンバーである場合、雇用流動性が高い場合が、ソーシャル・キャピタルの効果を阻害する要因となったことが明らかとなった。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

コロナ禍による制限もほぼなくなり、ヒアリング調査が順調に進みつつある。また、料理人の技能に基づくフレキシビリティに対する、スマホアプリを用いたオーダーの流行やデリバリーシステムの普及の影響という新たな論点を導出することができた。

Strategy for Future Research Activity

ソーシャル・キャピタルに関する論点はある程度知見の整理ができたので、今後は、料理人の技能に基づくフレキシビリティに対する、スマホアプリを用いたオーダーの流行やデリバリーシステムの普及の影響という論点に着目していく。

Report

(2 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report
  • Research Products

    (3 results)

All 2023 2022

All Journal Article (1 results) (of which Open Access: 1 results) Presentation (1 results) Book (1 results)

  • [Journal Article] 「コロナ禍」に直面した飲食店の事業継続 : 現場主義の柔軟性がもつ可能性と限界2022

    • Author(s)
      王昊凡
    • Journal Title

      人文学部研究論集

      Volume: 48 Pages: 37-57

    • Related Report
      2022 Research-status Report
    • Open Access
  • [Presentation] 「コロナ禍」期において飲食店の事業継続には何が役立ったのか2023

    • Author(s)
      王昊凡
    • Organizer
      日本社会学会第96回大会、立正大学
    • Related Report
      2023 Research-status Report
  • [Book] グローバル化する寿司の社会学2023

    • Author(s)
      王 昊凡
    • Total Pages
      328
    • Publisher
      ミネルヴァ書房
    • ISBN
      9784623094622
    • Related Report
      2022 Research-status Report

URL: 

Published: 2022-04-19   Modified: 2024-12-25  

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