Project/Area Number |
22K13595
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
|
Research Institution | Ochanomizu University |
Principal Investigator |
山本 咲子 お茶の水女子大学, ジェンダード・イノベーション研究所, 特任リサーチフェロー (60906973)
|
Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
|
Keywords | 家事労働 / 男女共同参画 / 食生活 / 高齢者 / 調理 / ジェンダー分析 / 動作分析 / ジェンダー / 生活支援 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、高齢者人口がピークに達すると予想される2040年を見据え、健康寿命延伸のために不可欠な食家事労働に着目する。本研究の目的は、食家事労働を構造的に理解し、高齢期の持続可能な食家事支援の方法論の確立を目指すことである。主体的な生活者であり続けるために性別にかかわらず家事能力を有することの重要性を指摘し、適切な支援を受けながら健康的な食生活を継続できる社会の創造に貢献する。
|
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、健康寿命の延伸においては、単に食事をとることだけでなく、自分が食べたいものを自分で作れるということが生活の質を向上させると考え、食家事労働に着目する。本研究の目的は、①高齢期特有の食家事動作における困難な問題は何か、②高齢期においても主体的な生活者であり続けるために必要な家事能力は何か、③高齢者が自らの健やかな食生活を維持できる支援のあり方とはいかなるものかを明らかにすることである。研究計画は、まず、調理実演調査を実施し、調理の映像データを収集する。そして、映像データを用いてタイムラインアノテーション分析を行い、ジェンダーや年齢の差による比較分析を行う。また、介護職員を対象とした、高齢者の食家事労働にかんするインタビュー調査を実施する。 今年度は、10名の高齢女性を対象としたキッチン模型を用いた調理動作の実測調査を実施し、高齢者が快適に使用できるキッチンについて、高さや奥行きに着目した分析を行った。次に、30~40代の夫妻6組(計12名)を対象とした調理実演調査を実施した。夫婦がともに主菜、副菜を調理する場面を観察し、調理行動における男女の共通点、相違点をタイムラインアノテーション分析を用いて見出した。 これらの調査内容について、国際家政学会への論文投稿(査読結果待ち)やアジア地区家政学会でポスター発表を行った。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調理の映像データ収集を順調に行うことができた。一方で、昨年度収集した介護職員を対象としたインタビュー調査の分析が計画より遅れていることもあり、「やや遅れている」を選択した。
|
Strategy for Future Research Activity |
介護職員へのインタビュー調査は、インタビュー内容を文字データに変換するところまで完了しているため、今後は質的分析を進める。これらの分析結果から、本研究目的を明らかにするために考察を深める。2024年6月に開催される国際家政学会で本研究内容を報告することが決定している。学会での報告に加え、研究成果の論文執筆を進める。
|