就労者の健康と生産性に寄与する農業体験とスポーツを取り入れたワーケーションの創出
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22K13601
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
岩浅 巧 早稲田大学, 人間科学学術院, 講師(任期付) (60850774)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 農業体験 / 運動・スポーツ / ワーケーション / 労働生産性 / 身体活動 / 心の状態 / スポーツワーケーション / アグリワーケーション / 働き方改革 / 健康・労働生産性 / 音声センサ・生体センサ |
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| Outline of Research at the Start |
新しい生活様式に対応した働き方として「ワーケーション（Workation）」が注目されている。旅先など普段とは異なる環境で働きながら余暇活動を行う、仕事と余暇を両立させる新しい働き方である。本研究では、都市部の就労者を対象に、農業体験やスポーツの余暇活動を取り入れたワーケーションの実証実験を行い、その効果を評価する。そこで、各種のセンサ技術を用いて、身体活動、心の状態、労働生産性の観点から評価を行い、就労者の健康と労働生産性に寄与するワーケーションモデルの構築を行う。ワーケーションは「働き方改革の実現」と「地域活性化」の切り札となりうる働き方である。その普及と新たな可能性を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
新しい生活様式に対応した働き方として「ワーク」と「バケーション」を合わせた「ワーケーション（Workation）」が注目されている。旅先など普段とは異なる環境で働きながら余暇活動を行う、仕事と余暇を両立させる新しい働き方である。その市場規模は拡大基調にあり今後も拡大が予想されている。しかし、ワーケーションのモデルと効果が曖昧なまま、企業や自治体での試行錯誤が続いており、実証的な研究に基づく知見は乏しい。ワーケーションの良好事例や定量的な効果を示すことができれば、企業や自治体が推進を判断するためのエビデンスを提供することが可能になる。
本研究では、、都市部の就労者を対象に、農業体験やスポーツの余暇活動を取り入れたワーケーションの実証実験を行い、その効果を評価する。具体的には、センサ技術とWeb調査を用いて、身体活動（歩数・睡眠）、心の状態（ストレス）、労働生産性（ハピネス、エンゲイジメント）の観点から、その効果を評価する。
初年度は、COVID-19の拡大により、参加者の安全等を考慮し、予定していた調査を見送った。2023年度以降の実施の向けて、調査項目の精査など詳細プロトコルをより万全に整えた。また、予備調査データを用いた分析を行い、その一部の成果発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
初年度は、COVID-19の拡大により、参加者の安全等を考慮し、予定していた調査を見送るなどの研究実施計画の変更を行ったため、申請時の予定よりは進捗はやや遅れている。
しかし、もともとの実施計画においては、感染症拡大の状況など、不測の事態にも柔軟かつ弾力的に対応できる計画としていたため、研究遂行に及ぼす影響は極めて軽微である。
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| Strategy for Future Research Activity |
より安全かつスムーズに調査実施ができるよう、参加企業、受け入れ先等との入念な調整を行ったうえで、2023年度以降のスムーズな実施体制を整える。
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Report
(1 results)
Research Products
(3 results)
