コロナ禍の保育における幼児の多様な人との触れ合い体験についての検討

Research Project

Project/Area Number	22K13676
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
Research Institution	Tokai University
Principal Investigator	天野美和子東海大学, 児童教育学部, 特任講師 (60817352)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000) Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	コロナ禍の保育 / 幼児の人との関わり / ふれ合い体験 / 多様な人との関わり / 触れ合い体験 / 幼児の人間関係
Outline of Research at the Start	幼児が地域社会で共に暮らす様々な人と出会い、触れ合う体験をすることは、人と関わる力を育む上で欠かすことができない。しかし、昨今の新型コロナウィルス感染症拡大の影響により、幼児教育施設の幼児が保育の中で地域の様々な人と触れ合う活動を制限せざるを得ない状況となっている。本研究では、コロナ禍における幼児教育施設の幼児と地域の人々との交流の状況や、それについて保育現場で話し合われたこと等について調査し分析する。この研究を通して、コロナ禍における幼児と地域の人々との交流の現状を把握するとともに、人との交流が制限される状況において、幼児の人と関わる力を保育の中でどのように育むかについて検討する。
Outline of Annual Research Achievements	本年度は、日本の全国各地の幼児教育施設（公立および私立の幼稚園、保育所、認定こども園等）を対象とした2種類のアンケート調査を実施した。一つは、前年度の調査協力が得られた施設に対する継続調査2年目となるアンケート調査（郵送）であった。もう一つは、前年度と同様の内容で、今年度から新規として初年度調査を依頼する施設へのアンケート調査（郵送）であった。アンケートの回答は、各施設においてコロナ禍の日々の保育内容や実践をリードして考え、取り組んでいる主任や副主任等を主に対象とした。ただし、必ずしも主任や副主任でなくても、幼児の人との触れ合いに関する活動をリードして考えて、取り組んでいる保育者の回答でも可とした。本アンケート調査の内容は、新規調査協力施設用においては、コロナ禍の保育現場における幼児の人との触れ合いの実態を2020年度（1月～3月を対象）から2023年度（アンケート回答時点）の４つの時期（年度ごと）の状況を把握できるように、選択式の設問および自由記述式の設問を組み合わせてアンケート項目を構成した。また、継続調査協力施設用においては、2023年度（アンケート回答時点）の状況のみを問う形式でのアンケート項目とした。有効回答数は、新規調査協力施設が91件、継続調査協力施設が44件であった。研究成果としては、前年度の調査結果を基にして、第19回日本子ども学会学術集会においてポスター発表を行い、日本乳幼児教育学会第33回大会において口頭発表を行った。また、所属先の東海大学児童教育学部紀要において、「コロナ禍の幼児教育施設における保育に関する研究の動向：幼児の人との関わりの育ちに着目して」という題目で、本研究分野での動向をまとめた原著論文を発表した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本年度は、前年度に実施した調査手順や資料の蓄積もあり、課題も明確となっていたため、それらを参考に調査を組み立てることができた。よって、おおむね予定通りに進展したと思われる。また、昨年度は実施できなかった学会発表2件と大学紀要への原著論文の発表も達成できた。
Strategy for Future Research Activity	本年度の継続調査の回収率が、予想していたよりもやや低かったため、継続調査での減少率を踏まえて、今後の調査においても新規調査協力施設への追加調査を行うとともに、アンケート調査協力施設のなかから、承諾が得られた施設へのヒアリング調査の実施を予定している。