Project/Area Number |
22K13682
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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Research Institution | Nippon Sport Science University |
Principal Investigator |
鹿野 晶子 日本体育大学, 体育学部, 教授 (10759690)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 学校保健 / 前頭葉機能 / 抑制型 / スクリーンタイム |
Outline of Research at the Start |
本研究では,go/no-go課題で得られた光刺激に対する把握運動反応の中でも分化実験における陽性刺激への正反応の時間に注目する.型の反応時間の違いを検討した先行研究では,陽性刺激への正反応時間が抑制型で有意に長いことが確認されている.そのため,陽性刺激への正反応の時間は抑制の指標と位置づけることができる.以上を踏まえて,本研究では,抑制指標として用いるgo/no-go課題における陽性刺激への正反応時間の測定とともに,3軸加速度計による身体活動量と睡眠状況の測定,質問紙によるスクリーンタイムの設問を含む質問紙調査を実施し,抑制反応と関連する生活要因を解明することを目指す.
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Outline of Annual Research Achievements |
日本の子どもの“心”の育ちは危機的な状況にあり,その改善が急務の課題といわれている.そのような中,我々は心(≒前頭葉機能)の測定方法の一つであるgo/no-go課題を用いたデータを基に,1)かつては検出されなかった抑制型に分類される者が近年の調査で一定数認められるという結果,2)抑制型に特徴的な握らない間違い(抑制反応)と各種の生活要因との関連を推測させる結果を得ている.そこで本研究では,go/no-go課題における抑制反応を基に,それに関連する要因を睡眠,身体活動,スクリーンタイムに注目して明らかにすることを目指す. 2023(令和5)年度は,go/no-go課題における「抑制型」に特徴的な生育歴等を探求することを目的として調査を実施した.対象は東京の公立M小学校に在籍する小学1-6年生884名(男子425名,女子459名)であり,調査は2023年6-7月に実施した.調査項目は,go/no-go課題,記名式生活状況調査(きょうだいの有無,自分用スマートフォンの所持の有無等),教員への聞き取り調査であった.本研究の結果,今回の対象校においても,かつての調査では検出されなかった「抑制型」に分類される者が男女とも各学年に一定数(2-9%)ずつ存在する様子が確認された.このような結果は,現代の子どもたちの前頭葉機能の発達様相がかつての子どもたちとは変化してきていることを推察させた.対して,「抑制型」に特徴的な生育歴として,幼児期(小学1年生以前)からの自分用スマホの所持がうかがえたものの,統計学的な有意差は検出されず,それ以外の要因の限定には至らなかった. このような結果も踏まえて,次年度以降は,幼少期からのスマホとの関わり方やいじめ虐待といった困難さに注目し,引き続き検討を続けていく.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023(令和5)年度は,予定通り本調査を実施することができたことから「おおむね順調に進展している」ものと考える.
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策については,当初の計画に大きな変更はない.すなわち,2024(令和6)年度は,前年度までに収集されたデータを基に,抑制反応に関連する生活関連要因の解析とその成果発表(学会発表,論文化)に努める.
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