Preventing Low Back Pain in Highly Active Children
Project/Area Number |
22K13684
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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Research Institution | Shijonawate Gakuen University |
Principal Investigator |
木下 和昭 四條畷学園大学, リハビリテーション学部, 講師 (20747498)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
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Keywords | 腰痛 / スポーツ / 運動 / ジュニア / 子供 / 子ども / 体幹 / 伸展 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、体操競技をはじめとするジュニアスポーツに多く発生し、慢性的な障害にも発展しやすい腰痛や腰部障害を未然に防ぎ、現在に留まらず将来的にも健全にスポーツ活動を継続できることを最終目標として実施する。 具体的には腰部障害に関連する重要な要因となる「身体の静的・動的アライメント」を、モーションキャプチャ法にて評価して、ジュニアの腰痛や腰部障害に関与するアライメントの要因を解明する。その後、誰でもスポーツや活動現場で簡単に評価が可能なスクリーニング法へ置き換える取り組みをする。
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Outline of Annual Research Achievements |
スポーツや運動に関連する腰痛の発生率が高いことは、広く周知されている。特に、ジュニアのスポーツにおいては、慢性的な腰痛につながり、日常生活に支障をきたす場合がある。また一旦、除痛が得られても、姿勢や動き(静的・動的アライメント)の問題が改善されずに再発することが多い。そのため、その原因を解明する研究を進めることは重要である。しかし、これらのデータ収集においては経費や時間、労力の問題があり、十分な解決に至ってはいない。また専門家による手作業での評価に頼っていることもあり、誰もが評価できるスクリーニングの開発が重要であると考える。 そこで、今年度はスーツを着用して30秒で測定できるモーションキャプチャーシステム(e-skin MEVA)を用いて、膝関節、股関節、腰部、胸部、肩関節の静的・動的アライメントを測定し、スポーツ関連腰痛の要因を検討している。具体的な検討方法は、過去3か月以内に腰痛が発生した者と健常者の2群を比較して、ブリッジ姿勢や体幹の前後屈、側屈、回旋などの動きを測定して分析に入っている。 本研究の意義・重要性は、腰痛に関して、腰部局所のみではなく、より全体的な静的・動的アライメントを評価し、姿勢や動きが関係しているスポーツ関連腰痛の要因を解明することである。また、この静的・動的アライメントの問題が明確になれば、簡単なスクリーニングテストを考案して、誰もが評価可能な方法を立案し、様々なスポーツに応用することが可能であると考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究計画とは異なる代替機器での分析を模索したため、測定の開始が遅延した。現状は測定が順調に経過しているため、2023年度には当初の計画通り遂行が出来る見通しである。
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Strategy for Future Research Activity |
引き続き、臨床研究を実施、結果を公表していく
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Report
(1 results)
Research Products
(2 results)