| Project/Area Number |
22K13691
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Kyoto University of Education |
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Principal Investigator |
浅沼 徹 京都教育大学, 教育学部, 講師 (00806929)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 教員養成 / 大学生 / ストレスマネジメント / ストレスマネジメント教育 / 職業性ストレスモデル / 仕事の要求度－資源モデル / 介入評価 |
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| Outline of Research at the Start |
教員養成課程大学生のストレスマネジメントスキル向上にむけて、 （１）学校教育職員のメンタルヘルス・職務満足感に寄与する具体的なストレスマネジメントスキルを明らかにし、（２）教員養成課程大学生におけるストレスマネジメントスキルの状況とその関連要因について検討して、（３）教員養成課程大学生対象の「ストレスマネジメント教育プログラム」を作成・実施し、その効果を検証する。学校管理職・養護教諭に対する聞き取り調査と、学校教育職員・教員養成課程大学生に対するwebアンケート調査を実施し、これらの分析結果を踏まえて、「ストレスマネジメント教育プログラム」を作成し、教員養成課程大学生に対する介入を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
文部科学省（2022）によれば、令和3年度の全国の公立学校における教育職員の精神疾患による病気休職者数は5,897人であった。これは全公立学校教育職員の0.64%を占め、人数は過去最多であったと報告されている。また、教員は就任当時から指導者の立場を余儀なくされることが指摘されており（上家ら, 2013）、このような背景から、教員養成課程においてストレスマネジメントスキルを身につけることが重要であると考えられる。本研究では、教員養成課程大学生のストレスマネジメントスキル向上にむけて、 （１）学校教育職員のメンタルヘルス・職務満足感に寄与する具体的なストレスマネジメントスキルを明らかにし、（２）教員養成課程大学生におけるストレスマネジメントスキルの状況とその関連要因について検討して、（３）教員養成課程大学生対象の「ストレスマネジメント教育プログラム」を作成・実施し、その効果を検証することを目的とする。
2023年度は、目的（１）及び（２）の一部について調査を実施し、次の３件の成果発表を実施した。目的（１）の成果として２件発表し、①学校教員の気分障害・不安障害相当の心理的苦痛のリスク要因は質的負担や対人関係のストレッサーが多いこと、ストレスコーピングとして「諦める」対処をとっていること、ストレス対処力が低いことであり、②対人関係ストレッサーの少なさとストレス対処力の高さが、学校教員のワーク・エンゲージメントの高さと関連を認めた。また、目的（２）の成果として、③教員養成課程大学生のメンタルヘルス要因として、仕事に対する自信の強さと評価的サポートの多さが認められ、さらに高学年者の教職に対する自信度を高める支援の必要性が示唆された。
なお、上記③に関する演題は、第70回近畿学校保健学会において奨励賞を受賞した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初は2022年度に実施予定であった目的（１）の教員を対象とした調査を実施してその成果を２件公表できたこと、また、目的（２）については当初の予定どおりに一部の成果発表まで実施でき、昨年度の遅れを取り戻せたと考えられるため。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である2024年度は、引き続き目的（１）及び（２）に関する成果発表（学会発表・論文投稿）を行うとともに、目的（３）の大学生対象の「ストレスマネジメント教育プログラム」の開発と介入研究を実施する。（３）に関係する学内の研究倫理審査は承認済みであるため、教材作成（対面実施用及び動画教材）と介入・効果検証を実施する予定である。
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