| Project/Area Number |
22K13711
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
銘苅 実土 帝京大学, 教育学部, 講師 (90823154)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | 小学校外国語 / リテラシー教育 / ローマ字 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は中学での英語学習への円滑な接続のために、小学校段階で実施すべき英語の読み書き指導について検討する。そのために、まず小学生200名程度を対象に、ローマ字の仕組みを活用して子音と母音の混成規則を指導する。また、同時期に中学生の英語の読み書き成績を調査する。その上で、支援を実施した児童の中学校進学後の英語の読み書き成績を評価し、前年度の中学生(支援未実施)の成績と比較することにより、ローマ字を活用した指導が英語読み書き学習の素地を育成しうるか検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、中学以降の英語学習への円滑な接続を可能にするために、小学校段階で指導すべき英語の読み書き学習の内容を明らかにすることを目的とし、検討を行っている。中学生を対象とした研究では、アルファベット文字の持つ音を理解し、それらを混成できること(例：/k/+/a/=/ka/)が、英単語綴りの習得に不可欠だと報告されている。しかし、この内容は小学校における外国語の授業では明確には指導されない。そこで本研究では、小学校段階ではローマ字を活用しアルファベットの混成操作を指導することで、中学以降の英語学習に必要なスキルが身につき、中学以降の英語学習への円滑な接続を果たしうるかという点について検討している。
2022年度は、小学6年生200名程度を対象に事前評価を行い、未介入の状態のローマ字成績について確認した。また、同時期に中学生200名程度を対象に英単語の綴りテストと、英単語の学習方略となるスキルを評価するテストを実施した。学習方略となるスキルとしては、ローマ字、正書法知識(英語独自の綴りの規則の理解)を評価した。次に、小学生を対象に、ローマ字を手がかりに子音や母音という音の単位(以下音素)や、アルファベットの混成規則について学習するワークブックを実施し、本研究で作成した教材によってローマ字の成績が改善することを確認した。2023年度は、2022年度に支援した児童が中学校に進学した後、英単語の読み書きに関する調査を実施し、ローマ字の学習支援が英単語の綴り学習におけるつまずきを軽減しうるか検討し、解析が終了した一部のデータによって、支援効果を確認した。2024年度は、収集した全てのデータを検討し、学習支援の効果について更に多くのサンプルから確認する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査を実施している学校の都合により、調査の実施時期にやや遅れが生じた。このことから、研究補助期間の延長を申請した。調査冊子の実施及び回収は全て終えることができたため、今年度はデータの入力および解析を進める予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
収集することを予定していた調査結果は全て回収することができた。今年度は調査結果のデータ化及び解析を進める予定である。また、補助期間を延長したことに伴い、追加調査を実施することができる見込みであるため、教員調査等を通じ、学習効果に関する事後調査も行いたい。
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