Project/Area Number |
22K13812
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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Research Institution | University of Toyama |
Principal Investigator |
近藤 龍彰 富山大学, 学術研究部教育学系, 講師 (50780970)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 「わからない」反応 / 幼児期 / 質問形式 / 回答形式 |
Outline of Research at the Start |
本研究では,次の2つの研究を通して,幼児期のDK反応の発達的変化,特に「年齢に伴う低下現象」とその背後にある「推測の自覚化」のメカニズムを,インタビュー手法に着目して,より精緻に検証する。 【研究1】選択肢をそのまま尋ねる質問と知識状態を尋ねる質問の質問形式の違いが,DK反応の年齢的変化に与える影響を検討する。 【研究2】二者択一で答える質問と多くの選択肢から答える質問の回答形式の違いが,DK反応の年齢的変化に与える影響を検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は大きく3つの研究を行った。 第一に、幼児期の「わからない」反応の発達的変化、特に「わからない」と言わない認知プロセスの縦断的変化について、「富山大学教育研究実践総合センター紀要教育実践研究」に論文を発表した。自身が行った横断的手法を用いた研究と同様に、実態レベルでは3・4歳ごろから5・6歳ごろへの「わからない」反応の低下現象が見られたが、統計的な結果としては必ずしも再現されたとは言えず今後の課題が見出された。上記の成果は2022年度の日本発達心理学会第34回大会にて発表しており、2022年度の実績においても一部報告している。 第二に、幼児期の「質問される」行動の実態について行った観察研究について、データ分析と学会発表を行った。特に集団場面においてなされる「先生から子どもへ」の質問では、クローズド形式のものが多いこと、また純粋な情報収集を意図したものというよりも子どもに考えることを促すといった教育的意図のもとになされていること、などを見いだした。この知見は、2022年度の実績においても一部報告しており、日本発達心理学会第35回大会にて発表した。 第三に、補足的なものではあるが、自己および他者の感情が「わからない」という現象について、中学生を対象とした質問紙調査および大学生を対象とした実験研究について、それぞれ学会発表および論文化を行った。幼児期においては必ずしも多いわけではない「わからない」という反応・認識について、その後の発達においてどの程度見られるのかの知見を得ることができた。中学生に関するデータは、British Psychology Society Cognitive and Developmental Section Annual Conference 2023にて発表した。大学生に関するデータは「富山大学教育学部紀要」にて発表した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究計画では想定していなかった日常場面での質問形式についてデータ分析と成果発表は行えたが、計画している実験は行えなかった。多方面に展開しうるデータは収集できているものの、研究計画については「やや遅れている」と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、(1)学会発表を行った観察研究の研究知見について論文化の作業を行う、(2)計画している実験を実施する、の大きく2つの研究を実施していく予定である。
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