幼児期から児童期における言語的・非言語的な感情認識プロセスの発達過程の解明
Project/Area Number |
22K13823
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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Research Institution | Kyoto University of Advanced Science |
Principal Investigator |
池田 慎之介 京都先端科学大学, 人文学部, 准教授 (60877067)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 接近回避 / 感情知覚 / 言語化 / 感情認識 / 発達 / 言語 / 接近回避反応 |
Outline of Research at the Start |
本研究は,感情認識における2つのプロセスの発達過程について,幼児・児童を対象とした実験によって明らかにするものである。幼児期から児童期にかけては,特に言語能力が著しく発達し,様々な認知機能に影響を与える。本研究では,身体反応や身体感覚への言語化にこの言語発達が影響すると考え,身体と言語という2つの観点から,感情認識の発達過程について検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は,成人を対象とした実験に寄り,表情に対する接近回避反応を測定するための新たな手法を開発した。喜び表情と怒り表情を用い,呈示された表情刺激に対して実際に前進,或いは後退するまでの時間を計測した。その結果,この反応時間が理論的に想定される接近回避反応と一致することが示された。この知見は,心理学一般を射程に含める国際誌であるCurrent Psychology誌に掲載された。接近回避反応は,これまで手指の微細な動きによって検討されてきており,その難しさから幼児や児童を対象とした研究はほとんど行われていなかった。そのため,接近回避反応には進化的な起源が想定されているにも関わらず,それが本当に幼いころから見られるのか,また発達的にどのような変化を遂げるのかなどはまだ明らかにされていない。2022年度の研究によって確立された手法は,幼児にとっても容易に実施できるものであるため,次年度以降はこの手法を用いて接近回避反応の発達的変化について検討を重ねていく予定である。 また加えて今年度は,幼児及び成人を対象として,語長効果の予備実験を行い,手続き等の確認を完了させた。語長効果とは,主に視覚提示された刺激を記憶する際,その名称の文字数が記憶成績に影響するという現象であり,幼児期から児童期にかけて生じ始めることが指摘されている。これは,視覚刺激を言語化して処理する傾向の表れを反映していると考えられるため,次年度以降は語長効果を取り扱い,この言語化傾向が感情認識に及ぼす影響を明らかにする。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は,本研究計画の初年度ということもあり,手法の確立を主目的に据えて研究を行ってきた。そして,成人を対象として,今後用いていく予定の手法の妥当性を検討し,国際誌に掲載することができた。しかし研究責任者が研究機関を異動することになり,年度末にほとんど実験を行うことができなかった。そのため,手法の確立が予定以上に進み,しかし幼児のデータが計測できなかったことから,それらが相殺し合い,順調であると見做すことができる。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度確立した手法を基に,次年度は幼児期を対象とした検討を進めていく。
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Report
(1 results)
Research Products
(1 results)