| Project/Area Number |
22K13859
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
津田 菜摘 同志社大学, 研究開発推進機構, 嘱託研究員 (90906926)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | アクセプタンス＆コミットメント・セラピー / スティグマ / 偏見 / 精神疾患 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では，精神疾患罹患者の反応に対する感受性の向上を可能にする精神疾患への偏見介入方法の確立を目的とする。そのために，1）偏見に関連するフィードバック感受性に着目し，精神疾患罹患者の反応によって行動を柔軟に修正できる程度を測定可能にした上で，2）精神疾患を罹患していない人物を対象に，思考の行動への影響力を抑える臨床的技法を用いて，適切な行動を増加させることで偏見を改善する。以上の研究により，精神疾患を罹患していない対象者と，精神疾患罹患者の間の双方向のコミュニケーションを想定した偏見改善が可能になることが期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，精神疾患罹患者の反応による柔軟な行動変容を可能にする精神疾患への偏見介入方法の確立である。精神疾患患者は症状や重症度，そして個々に対してなど多様な方法が求められる。そのため，マニュアルに記載されている特定の対応方法を促進するだけでなく，相手の反応によって行動を変容させやすくすることが必要だと考える。そこで，本研究では，１）偏見に関連するフィードバック感受性に着目し，精神疾患罹患者の反応によって行動を柔軟に修正できる程度を測定可能にし，２）精神疾患を罹患していない人物を対象に，思考の行動への影響力を抑える臨床的技法を用いて，適切な行動を増加させることで偏見を改善することとした。
2023年度は，以上２点の目標のために，以下の点に取り組んだ。まず，１つ目の目標については，偏見に関連するフィードバック感受性に着目し，精神疾患罹患者の反応によって行動を柔軟に修正できる程度を測定可能にするという下位目標に関連して，2022年度に実施した研究で得られた質的データの論文化に取り組んだ。現在論文は英文誌に投稿中である。また，質的分析だけではなく，量的に再分析を実施した。さらに，得られた結果を反映させた尺度開発のために，研究計画の立案をして現在尺度を作成に取り組んでいる。
２つ目の目標については，2023年度はすでに作成済みであるプログラムを元に，普及として実施可能なフィールド探しを行った。実際に外部で実施する前段階として一部を復職支援施設にて実践しその結果を国際学会にて発表した
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
従来構築済みのプログラムを改変した尺度を開発予定であったが，2022年度の研究結果を受けて，自身でプログラム開発の必要性が生じたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は下記２点を達成し，本研究計画を総括できるように取り組む。まず，1) 尺度を完成させ，標準化を行う。この点については，現在遅延している尺度作成をプログラムから行い，量的に測定可能な形で行動変容が捉えられるように取り組む。次に，２）介入プログラムを実施する。現在臨床施設と共同して実施可能な企業の選定・依頼を行っている状態である。企業と共同して研究を実施する。
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