The exploration of the cultural common factors across safety and mental health in industrial organizations

Research Project

Project/Area Number	22K13864
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 10030:Clinical psychology-related
Research Institution	The Ohara Memorial Institute for Science of Labour
Principal Investigator	西村春輝公益財団法人大原記念労働科学研究所, 研究部, 研究員 (20826119)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000) Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2023: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000) Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Keywords	safety / mental health / 安全文化 / メンタルヘルス / 産業組織 / リスク / SCAT
Outline of Research at the Start	産業安全とメンタルヘルスの関連性について検討した先行研究では、主に重大な災害や事故などのストレス反応を対象にして研究が行われてきた。では、労働者の所属する組織が災害や事故リスクの高い環境下にある場合、どのように労働者はメンタルヘルスの問題を抱えるのだろうか？また、どのような組織的要因がメンタルヘルスに影響を与えるのだろうか？この2つの問いに答えるため、本研究では、安全文化を切り口とし、(1)安全文化とメンタルヘルスの関連と(2)安全とメンタルヘルスの間に共通する組織的要因を探索する。
Outline of Annual Research Achievements	2023年度は、第一に、Safety Culture Assessment Toolを用いて、製造業の企業を対象とした安全文化の調査を追加で行った。調査の結果、安全に関わる制度の運用面について、現場側の作業者・責任者と管理者側の間で認識のギャップが認められた。管理者側では実効性のある仕組みであるとみなしていた一方で、現場サイドでは、実効性がないと評価されていた。このような結果について民間企業所属の者と意見交換をしたところ、製造業に限らず幅広く当てはまる現象であるとのフィードバックを受けた。制度の運用面に関する職位間のギャップは幅広い業種に当てはまることが示唆された。また、医師を対象とした働き方についてのウェブ調査を行い、医師の自己研鑽の状況、時間外勤務の状況、自宅勤務の状況、宿直の状況、勤務間インターバルなどについて実態調査を行った。調査対象者の医師の30%から50%が時間外業務を「自己研鑽」と処理していることが示された。また、勤務時間として申請していない自宅業務があると回答したのは20%程度であった。これらの割合は、職位によって異なる結果であった。安全との関連について、現在の働き方が安全に望ましくない影響しているか尋ねたところ、約30％程度の医師が働き方が医療安全に影響を与えていると回答していた。今後は、安全に対するネガティブな影響が、勤務時間や休息、疲労の状態、時間外勤務の状況などの働き方がどのように影響を与えているのかを調べていく予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 安全文化に関する調査を順調に遂行できている。また、安全文化的課題が特定の業種に限らず幅広い業種に適応可能であることが示唆される結果も得られた。
Strategy for Future Research Activity	定量データだけでなく、各種報告書やインタビューなどの質的データを活用し、安全とメンタルヘルスに共通の要因の検出を試みる.