多施設診療データによる腫瘍崩壊症候群のリスク因子解析と発症予測モデルの構築

• Project/Area Number: 22K15343
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 47060:Clinical pharmacy-related
• Research Institution: Nagoya City University
• Principal Investigator: 近藤 勝弘 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 教授 (00939770)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000); Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
• Keywords: 腫瘍崩壊症候群 / 多施設大規模診療データ解析 / 固形腫瘍 / リスク因子 / 発症予測モデル / 多施設診療データ解析

Outline of Research at the Start

腫瘍崩壊症候群（TLS）は、抗がん剤治療によってがん細胞が崩壊し、細胞内物質が血中に大量放出され発生する代謝異常である。急性腎障害などを来し死亡に至ることがあるため、治療前のリスク評価が重要とされている。
胃がんや大腸がんなど「固形がん」はTLS発症の低リスクに分類されている。しかし近年、腫瘍縮小（崩壊）作用に優れた様々な新規抗がん剤が治療導入されているためTLS発症リスクの上昇が考えられるが、実態は不明である。
本研究では、多施設診療データ8,000例超を解析し、固形がんでのTLS発症率と発症リスク因子を明らかにする。さらに、TLS発症予測モデルを構築し前向き臨床試験によって有用性を検証する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の主題は、抗がん剤治療を受けた固形がん患者における腫瘍崩壊症候群（Tumor lysis syndrome, TLS）である。名古屋市立大学病院の過去13年間の診療データ解析による先行パイロット研究で得た知見をもとに、関連施設（東部医療センター、西部医療センター）を含む合計3施設の多施設共同研究に拡大し大規模診療データ解析を行う。研究の目的は、①抗がん剤治療を受けた固形がん患者におけるTLS発症率を明らかにし、がん種ごとの発症率の違いおよび抗がん剤治療との関連性を評価、②TLS発症に係るリスク因子の解明、③リスク因子に基づくTLS発症予測モデルの構築と当該モデルの実臨床での有用性評価、である。令和4年度から3年間での実施を計画し、令和5年度で2年目が終了した。
令和4年度には、単施設から多施設共同研究へ研究計画書等を改訂し全施設の倫理審査委員会で承認を得た。また、共同研究者の助言を得つつ先行パイロット研究で行った解析方法を見直し、新たなデータ抽出項目の追加、および近年増加している内服抗悪性腫瘍剤治療を解析対象に加える必要があるとの考えに至り、当方針のもと解析計画を再構築して診療データの抽出および解析を進めた。
令和5年度には、引き続き診療データの抽出を進めるとともに、申請者の異動によって遅れていた研究補助者の雇用を開始しデータ解析を推進させた。その結果、名古屋市立大学病院から当初の想定を上回る合計10,000例超の候補症例を抽出するに至り、実施計画書で規定した選択・除外基準に基づく適格症例への絞り込み、およびTLS診断規準に該当するTLS発症例の特定を進め、これらが完了しつつある。また、東部医療センターからも候補症例1,300例超を抽出し終え解析に着手している。西部医療センターからの診療データ抽出はまだ途上だが同様の手法での解析を計画している。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当研究の実施においては、多施設共同研究として実施機関3施設の倫理審査委員会で承認を取得したうえで診療データの抽出および解析に全力で取り組んでいる。しかしながら、現在までの進捗状況は主に次の4つの理由によりやや遅れている。
一点目は、当初計画していなかった内服抗悪性腫瘍剤の治療を新たに解析対象に加える方針としたため、当データ解析に要する時間が追加で必要となった点である。二点目は、より精度の高い解析を目指した結果、データ抽出項目を追加した点である。具体的には、特に内服抗悪性腫瘍剤による治療例の病名（がん種名）などで、これらのデータの追加取得が必要となった。そのため、これらの情報を持つ、がん対策基本法に基づく「施設がん登録」のデータを当研究目的に用いることができるよう実施計画書を変更し倫理審査委員会の承認を得るなどが必要であった。三点目は、解析対象症例数が当初の想定よりも多く、また各症例のデータも前述の2点に伴う追加項目が発生したことによって、抽出および解析するデータ量が増大した点がある。その結果、電子カルテからのデータ抽出に時間と工夫が必要となり、また抽出データの解析にもより多くの時間が必要となった。さらに四点目として、令和5年度に申請者自身の施設異動があったため、データの入力・整理・解析等を補助する研究補助者の雇用開始時期が当初の計画よりも遅れたことが挙げられる。

Strategy for Future Research Activity

内服抗悪性腫瘍剤の治療データの解析を進めるため、当該データの解析方法を新たに確立した。「施設がん登録」のデータから病名（がん種名）など本研究に必要な追加データを取得できるようにするため、実施計画書などの改訂を行い倫理審査委員会の承認を取得した。また、当初の想定よりも対象患者数および各症例あたりの対象データ量が大規模化しデータ抽出に難渋している現状に対して、各研究実施施設の共同研究者および情報システム担当者と連携し対策に向けた協議を進めている。また、データ解析を迅速かつ円滑に行うための研究補助者を令和5年8月より雇用しており、令和6年度も引き続き同研究補助者の雇用を継続して想定より大規模となった診療データ解析に対応できる研究実施体制を確保する。
以上、今後の研究の推進方策として既にこれらを実践または計画している。実際、対象症例数の最も多い名古屋市立大学病院においては、計画するほぼ全てのデータ抽出が完了し、実施計画で規定した適格症例への絞り込み、およびTLS診断規準に該当するTLS発症例の特定が完了しつつある。また、東部医療センターからも候補症例および各症例の関連データの抽出が終了しており解析に着手する。