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Development of a integrated dosimetry system to evaluate biological and physical radiation doses.

Research Project

Project/Area Number 22K15872
Research Category

Grant-in-Aid for Early-Career Scientists

Allocation TypeMulti-year Fund
Review Section Basic Section 52040:Radiological sciences-related
Research InstitutionNational Cancer Center Japan

Principal Investigator

飯島 康太郎  国立研究開発法人国立がん研究センター, 中央病院, 医学物理士 (50792909)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywordsゲル線量計 / 生物物理一体評価型線量計 / 三次元線量測定 / 生物物理線量一体評価 / 放射線治療 / 品質管理 / 品質保証 / 生物物理放射線量一体評価
Outline of Research at the Start

人体組織への放射線影響を計算する際には、関心のある組織毎にこの影響度合いを考慮した係数が割り当てられる。しかし、これらのほとんどは臨床的データから得られた結果である。このような放射線細胞影響を確実に調査するには細胞に既知の放射線を照射する方法が一般的であるが、従来の方法では1次元測定しかできない。一方、人体における放射線と細胞の反応は3次元的である。このことから現状の計測方法は実際の放射線と細胞の反応機序を再現していないため、得られた結果には大きな誤差を含んでいる。我々は固体線量計である3次元ゲル線量計に細胞を混合し、任意の細胞の3次元生物/物理線量計測が可能なシステムの開発と基礎検証を行う。

Outline of Annual Research Achievements

生物物理一体評価型線量計に適した細胞カプセルの割合を割り出し、生物物理一体評価型線量計のプロトタイプの作成に成功した。
当該年度においては、ゲル線量計内に配置できる十分な強度を持つ細胞カプセルに必要な試薬の割合を調整し、ゲル線量計内の任意の位置に配置することが可能になった。
また、生物線量評価のための設備を一通り揃えることができたため、今年度においては生物線量を評価することに重点を置いた研究を行う。
本研究は革新的研究であるため得られる結果次第では特許出願を検討している。そのため本研究の根本にかかわる学会発表や論文投稿は現時点では行えていない。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当該年度は研究代表者の所属先変更等があり、研究に割くエフォートが低下したため進捗がやや遅れることとなった。一方で、そのような状況でも十分な研究が行える環境を構築できたため、本年度で十分に進捗を取り戻すことが可能である。
すでに生物物理一体評価おける、物理線量評価の手法は確立しているため、本年においては生物線量評価法の確立に重きを置く。

Strategy for Future Research Activity

本年度では、本システムにおける生物線量評価法を確立し、既存モデルと比較検討を行う。
この時点で十分な結果を得られた場合、特許申請を行う。
来年度では、本システムのさらなる精度向上に努めながら、学会発表や論文化を積極的に行う。

Report

(2 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report

URL: 

Published: 2022-04-19   Modified: 2024-12-25  

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