| Project/Area Number |
22K16268
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 53050:Dermatology-related
|
|---|
| Research Institution | Kyoto Prefectural University of Medicine |
|---|
Principal Investigator |
足立 剛也 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 特任講師 (30573258)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
|
|---|
| Keywords | アトピー性皮膚炎 / アレルギー / リアルワールドデータ / インパクト解析 / 多様性 / 科研費 / NIH / MRC / UKRI / 厚み指標 / ナショナルデータ |
|---|
| Outline of Research at the Start |
我が国の皮膚科研究・開発を戦略的に推進する上で、公的資金を用いた研究費・研究プログラムの成果を継続的に把握し、様々な角度から評価することが必須となる。本研究ではレセプト情報等を用いてアトピー性皮膚炎等実態について層別化解析, 処方状況の抽出を行うとともに、各国のアレルギー対象研究事業のインパクト解析により皮膚・アレルギー領域の持続可能かつ多元的評価手法の開発を目的とする。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
我が国の皮膚科研究・開発を戦略的に推進する上で、公的資金を用いた研究費・研究プログラムの成果を継続的に把握し、様々な角度から評価することが必須となるが、現状は一時的な疫学調査、有識者による個別のプロジェクト評価にとどまっている。本研究では、レセプト情報・特定健診等情報データベースを用いて行った疾患定義に基づき、我が国のレセプトデータを用いたアトピー性皮膚炎等実態について年齢・性別・地域・季節等による層別化解析, 生物学的製剤等の処方状況のpreliminaryな抽出を行った。特に、同疾患に対して初めて生物学的製剤が導入された2019年前後の比較検討を行い、医療経済学的検討を現在進めている。
また、AMED, 米国NIH, 英国MRCのアレルギー対象研究事業のオープンデータをもとに、アレルギー領域の研究成果を助成額あたりのFurther funding (発展獲得研究費)、Publication (論文数)、Engagement activities (社会・広報活動)、Policy influence (政策・ガイドライン貢献) や特許数、研究成果の量、質、長期的な「厚み」(h5 index、トップ10%論文数) を適宜助成額あたりに換算して比較検討するとともに、我が国の10か年戦略が定めた12の戦略に関し自然言語・キーワード解析の手法を用いて、各国の研究成果の強み・弱み・可能性を明らかにした。本研究成果は、Allergy誌に査読付き論文として発表された。現在、複数の研究者がチームを構成する科研費基盤A、米国NIH R01、英国UKRIの皮膚・アレルギー領域の研究チームを決定し、研究者及び研究成果の情報を抽出した。現在、多様性を表す指標として、研究分野、研究者ベクトル、シャノン・ウェイナー指標などを候補として、研究チームの多様性と成果との関連について解析を進めている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究チームの成果・多様性を検証するには、オープンデータを用いた幅広い情報収集が必須となる。ヨーロッパ 一般データ保護法則 (GDPR) により、研究者の情報が一部制限されていたため、当初想定していた情報が十分に収集できず、データベース使用契約、及び契約に基づくデータ収集が必要となったが、その後解析は順調に進展している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
GDPRによるデータ制限のため解析開始が遅れていたが、データ収集は完了し、データ解析を専門とするライデン大学のNorika Narimatsu氏を研究協力者に加え、研究インパクト解析の推進をサポートいただいている
|
