Project/Area Number |
22K16551
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 55020:Digestive surgery-related
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Research Institution | Osaka General Medical Center |
Principal Investigator |
小松 久晃 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪急性期・総合医療センター(臨床研究支援センター), 消化器外科, 医師 (00724139)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
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Keywords | 消化器外科学 / 手術リスク予測 / 高齢者 / 手術リスク |
Outline of Research at the Start |
身体的、社会的脆弱性を有することの多い高齢消化器がん患者に対する手術治療の適応判断に際しては、疾患予後以外にも術後の自立性(治療対象疾患以外の身体機能や従前からの社会性)の維持の可否も重要な観点である。本研究では単施設の対象患者の臨床情報について網羅的なコホート分析を行い、その結果を踏まえて一定期間の前向き観察研究を実行することにより、高齢消化器がん患者の術後遠隔期の自立性喪失のリスク因子の同定およびそれらを組み合わせた新規手術リスク評価モデルの開発を目的とする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では高齢消化器がん患者の術後遠隔期の自立性の喪失(治療もしくは術後経過観察からの離脱など)に関与するリスク因子を探索することを目的としている。 2023年度は前年度に対象とした高侵襲手術の多い肝胆膵領域癌の手術症例550例程度について、2022年度に解析した手術後早期の状況に加えて、遠隔期(~術後1年程度)までの期間に範囲を拡大し自立性の喪失に関わる因子の検索を行った。 現時点で検討できた因子のうち①高齢(80歳以上)、②術後在院日数の長期化、③術前のperformance status(2~3)、④独居が自立性の喪失に関与している可能性が示唆されたが有意差を持つまでには至らなかった。 前年度から情報の追加を行い検討を行ったが術式ごとのバリエーションが多く、個々の術式について統計学的有意差を有する因子を導くにはそれぞれの症例数が不足していると考えられた。 当初の計画では後向きにデータを収集しその中で得られたリスク予測候補因子について前向きに検討する予定であったが、想定以上に術式の差異による経過のばらつきが大きく、前向き予測モデルを作成するためにの総サンプルサイズが不足することが予想されることから、来年度以降は自施設での症例検索期間のさらなる拡大、また多数症例を有する他施設への協力依頼、もしくは前向き検討モデルの変更を検討するなど、計画の修正も含めて研究を継続してゆく必要があると考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
前年度に引き続き行ったデータの取得、整理に予想以上に時間を要したこと、また検討対象項目も事前の計画より広げる必要があったことより想定以上の時間を要し計画が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
進捗のために対象症例数を増やすことが必要とも考えており、2024年度は有意因子として抽出される項目同定のため自施設での症例検索期間のさらなる拡大、もしくは多数症例を有する他施設への協力依頼を検討する予定である。
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