| Project/Area Number |
22K16621
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 55060:Emergency medicine-related
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
辻口 貴清 弘前大学, 災害・被ばく医療教育センター, 助教 (90737454)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 被ばく医療 / 放射線事故 / 災害医療 / 原子力災害 / 二次被ばく |
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| Outline of Research at the Start |
放射線事故時に生じる放射能汚染傷病者に対応する救急・災害医学分野の医師・看護師や診療放射線技師などの関係者（以下、EMR）は、傷病者から放出される放射線に晒されることになり、少なからず被ばくをしてしまう。EMRが医療提供する際にどの程度被ばくするのか、『傷病者が搬送されてくる前に簡易操作にて予測するアプリケーション』を開発できれば、彼らの不安軽減並びに放射線緊急事態時の人員戦略に資すると共に、平時の放射線防護教育における活用が期待される。本研究では、EMRの被ばく線量予測アプリケーションを開発し、救急・災害医学分野における放射線安全管理の教育・体制整備に寄与するデータ提供を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
放射線事故時に生じる放射能汚染傷病者（放射性物質が付着している傷病者）に対応する救急・災害医学分野の医師・看護師や診療放射線技師などの関係者（以下、Emergency Medical Responders：EMR）は、傷病者から放出される放射線に晒されることになり、少なからず被ばくしてしまう。本研究では、放射線実測実験や物理シミュレーション技術を駆使して放射能汚染傷病者に対応するEMRの被ばく線量予測アプリケーションを開発し、救急・災害医学分野における放射線安全管理の教育・体制整備に寄与するデータを提供する。
令和5年度の研究において、昨年度に開発したアプリケーションを申請者らが企画する①災害医療研修（具体的には、令和5年度弘前大学履修証明プログラム災害支援医療従事者養成講座）、②被ばく医療研修（具体的には、原子力災害時医療中核人材研修）にて公開し、放射線安全管理教育の一環として受講生の医師・看護師・診療放射線技師・その他医療職種・事務職に対してデータ提供に努めた。受講生への教育効果は次年度以降も通して評価していくが、放射線に対する過度な不安軽減に資する基礎データが収集され始めており、本研究を通した狙いが達成されつつある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では3年目に着手予定であった医学教育に開発したアプリを使用した放射線防護教育を取り入れていることが2年目で実現した。
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| Strategy for Future Research Activity |
医療従事者に対して適切な放射線防護の情報提供をすることで、風評被害や放射線不安を軽減することに資すると考えられ、3年目以降はこれらの教育効果を検討することに費やす。
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