| Project/Area Number |
22K16622
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 55060:Emergency medicine-related
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
佐藤 洋 新潟大学, 医歯学総合病院, 特任講師 (00768666)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 局所陰圧閉鎖療法 / NPWT / インドシアニングリーン / 汚染創 / 創感染 / ICG |
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| Outline of Research at the Start |
消化管穿孔などの腹腔内汚染症例に対する緊急開腹手術後には高率に創感染（SSI）が合併し、在院日数・医療費の増大の原因となる。近年、創部を開放したまま陰圧を負荷することで創傷治癒を促進する局所陰圧療法（NPWT）のSSI抑制効果が注目されているが、NPWTの終了を判断するための客観的な指標は明らかではない。
NPWTを施行中の患者から採取した組織浸出液中のサイトカイン検査と血球分析・生化学検査、およびインドシアニングリーンによる創部の組織血流評価を行う。浸出液中の検査値と血流測定値から創傷治癒に影響を与える因子を抽出し、NPWTの治療効果を予測する治療アルゴリズムを構築する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は腹部汚染創に対する局所陰圧療法（NPWT）の治療効果を簡便かつ客観的に予測できる指標を解明することである．
具体的には１）NPWT使用中の排液を採取し，組織内での増減が既存の研究で報告されているサイトカイン検査を行うとともに血球・生化学検査にて分析することで，サイトカインの代用となりうる指標を探索すること ２）フォーム交換時の肉芽所見をインドシアニングリーンの静脈内投与下で近赤外光観察することで肉芽増生を示す画像所見の探索を行う．
2023年度は研究2年目となり，前年評価、調整した１）２）の実験系に基づき症例集積を行った。症例集積が予定を下回っているが、データ自体の集積は問題なく行われている。
１）に関して、現時点でのデータでは、症例によるデータ傾向のばらつきが大きく、かつ時系列にて評価した際に治療成否との相関が一定しない傾向があるように考えられるデータであり、検査値以外にも治療成否に関わる要素が存在している可能性がある。集積手法自体は特に問題なく運用できており、このままデータ集積を行い、さらに検討・分析を重ねていく。
また、２）インドシアニングリーンでの肉芽評価も併せて施行している。2023年度は本研究で得られた所見の一部に関してシンポジウムでの発表「局所陰圧閉鎖療法施行中の肉芽増生に対するICG蛍光観察の経験（第6回蛍光ガイド手術研究会：2023.9 名古屋）」を施行し、知見の開示を行うとともに近似する内容の研究者からも情報を収集している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
過去実績から年間15例程度の症例集積を見込んでいたが、2023年度に集積された症例は6例にとどまり、合計15例の集積に留まる結果となった。人口に対して一定比率存在すると考えられる救急疾患群であり、当院の医療圏もこの数年で変化していないため、原因としては当地域の高齢化、急速な人口減少が関与している可能性が考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記の症例集積の遅れがみられるため、2024年は研究最終年度ではあるが、さらに5例程度の追加集積を行い、計20例程度での分析・成果発表を目指す
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