手関節ダーツスローモーション可動域の新たな測定法開発と信頼性・正確性の検証

• Project/Area Number: 22K16754
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 56020:Orthopedics-related
• Research Institution: International University of Health and Welfare
• Principal Investigator: 光金 正官 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 准教授 (20613293)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000); Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000); Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
• Keywords: 再現性 / 正確性 / ダーツスローモーション / 可動域 / 手関節 / 関節可動域 / 測定

Outline of Research at the Start

日常生活動作の多くで、手関節はダーツスローモーションと呼ばれる特殊な運動方向で使用されている。この可動域の値は有用性の高い評価指標として特に整形外科やリハビリテーション領域で広く臨床利用されてゆくことが期待されている。しかし標準化された測定方法は未だ提示されておらず、この点が利用普及の阻害要因となっている。臨床使用に耐えうるだけの信頼性と簡便性を併せ持つ測定方法が提示されていないことが標準化を妨げている大きな理由である。今回申請者は、予備実験も行った上で、高い信頼性が期待できる簡便な測定方法を考案した。本研究の目的はその信頼性と正確性を検証することである。

Outline of Annual Research Achievements

日常生活動作の多くで、手関節の運動は橈背屈から掌尺屈方向の面で行われ、この面に沿った手関節の運動はダーツスローモーションと呼ばれている。この可動域の値は有用性の高いアウトカムとして特に整形外科やリハビリテーション領域で広く臨床利用されてゆくことが期待されている。しかし標準化された測定方法は未だ提示されておらず、この点が利用普及の阻害要因となっている。臨床使用に耐えうるだけの信頼性と簡便性を併せ持つ測定方法が提示されていないことが標準化を妨げている大きな理由である。本研究の目的は、我々が提案するダーツスローモーション可動域測定法の再現性と正確性を検証することである。
各年度における実施計画は、「①2022年4月～2022年8月： DTM可動域測定用器具の試作を行い、研究実施に必要な倫理審査手続きを行う。②2022年9月～2024年3月： 実験によるデータの蓄積を行う。③2024年4月～2025年3月：データ解析と論文化作業の実施と最終報告書作成」であった。
すでに測定器具の試作は完了し、測定の再現性に関する予備実験も終えている。しかし、2022年度の時点において、正確性検証のために使用予定としていた研究機器（磁気式モーションキャプチャシステム）の入手が、想定とは異なり、困難な状況に陥ったことから（「現在までの進捗状況」の理由にて後述）、今年度はその代替えの方法を模索することに重点が置かれた。代替え方法の候補として光学式モーションキャプチャシステムを挙げ、実験方法の練り上げ（文献調査、プログラミング、精度確認）を一から行い、結果、2023年度11月に新たな実験方法採用の見通しが立った。また、当該施設における倫理審査申請と研究実施についての承認獲得も終了した。2024年1月から少しずつ実験データの蓄積を開始している状態にある。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初の計画案では今年度末で必要な実験データの取得が済んでいることとなっているが、実際にはデータ蓄積は始まったばかりである。全体的に半年～1年程度の遅れが生じていると言える。遅れの理由は次の２点である。
その1：上述したように、当初使用予定としていた研究機器が使用できない状況にあった。具体的には、2022年9月での自身の職場異動により前任施設での機材使用ができなくなり、交付された科研費内で実験機器すべての組み上げが難しい状況となった。また、本研究に係る倫理審査申請も保留せざるを得なかった。
その2：職場異動により当該研究以外でのエフォートが一時的に増加した。

Strategy for Future Research Activity

目標対象数の実験データ蓄積を可及的早期に行い、結果の解析とまとめ、成果発表と最終報告書作成に努める。