職場のインクルージョンによる従業員のキャリア形成とその健康影響に関する縦断研究

Research Project

Project/Area Number	22K17363
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
Research Institution	The University of Tokyo
Principal Investigator	横内陳正東京大学, 社会科学研究所, 助教 (70845875)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000) Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Keywords	従業員 / インクルージョン / キャリア / 職業性ストレス / メンタルヘルス
Outline of Research at the Start	従業員の職業生活を通じて本人の内面で形成されるキャリア（＝主観的キャリア）は、仕事のストレス要因がもたらす負の影響を軽減するなど、精神的健康への望ましい効果が示唆されている。しかし、どのような職場環境において主観的キャリアの形成が促進されるかは十分に明らかにされていない。そこで本研究では、従業員が職場での「居場所」や「自分らしさ」を見つけることを尊重するような職場環境（＝職場のインクルージョン）に着目し、職場のインクルージョンが従業員の主観的キャリアの形成を媒介して精神的健康に及ぼす影響を、国内の民間企業の従業員を対象とした3時点の縦断調査とデータ分析により明らかにすることを目指す。
Outline of Annual Research Achievements	本研究課題の目的は，職場のインクルージョンが従業員の主観的キャリアの形成を媒介して精神的健康に及ぼす影響を，3時点の縦断調査と分析（パネル調査と分析）により明らかにすることである。令和4年度は，当初の研究実施計画に基づき，職場のインクルージョン尺度の日本語版の開発を目的として，信頼性と妥当性が既に確認されている英語版のオリジナル尺度を日本語に翻訳し，その信頼性と妥当性を検証した。具体的には，まず，オリジナル尺度の日本語版を作成するべく，数名の研究者の協力を得て，順翻訳，逆翻訳，レビューを行った。さらに，若干名の従業員を対象とした認知デブリーフィングを通じて，日本語版尺度の了解可能性やオリジナル尺度との間の認知的等価性を確認した。その後，日本語版尺度を含む調査票を用いて，国内の民間企業における従業員1270名を対象とした調査を実施した（東京大学社会科学研究所研究倫理審査委員会，No.81）。回収された調査票のうち，974名分のデータを用いて，古典的テスト理論，および項目反応理論に基づく評価を行ったところ，日本語版尺度の信頼性と妥当性が確認された。また，これらの成果を取りまとめ，第38回日本ストレス学会・学術総会にて報告した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 令和4年度は，当初の研究実施計画の通りに職場のインクルージョン尺度の日本語版の作成を完了できているため，おおむね順調に進展していると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	令和5年度は，2時点の縦断データを用いて，職場のインクルージョンが主観的キャリアの形成，および精神的健康に与える影響を明らかにすることを目的とする。そのため，令和4年度のWave 1調査の回答者を対象に（脱落した回答者を除く），同様の調査票を用いたWave 2調査を実施し，2時点の縦断データを用いた分析を行う予定である。