Project/Area Number |
22K17447
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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Research Institution | Shubun University |
Principal Investigator |
神谷 美香 修文大学, 看護学部, 准教授 (70724300)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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Keywords | 凝り / 頸部 / 温熱療法 / 血液循環 / 自律神経 / 抑うつ / リラクゼーション セルフケア / 肩凝り / リラクゼーション / セルフケア / 温罨法 / 首・肩こり / 血流量 / 心拍変動 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、頸部・肩部を加温することは、首・肩こりの症状や自律神経機能の改善、心理的不安感や抑うつ感の軽減に寄与するか検証することを目的とする。首や肩のコリ、コリに伴う頭痛や不快な症状を自覚するものの、医療機関を受診するほどではないと考えている対象に、頸部・肩部の温罨法を施行することにより、症状の改善が見られるかどうかを筋硬度、筋・皮膚血流量、皮膚温、心拍変動、質問紙をもとに明らかにする。また、温罨法の症状に対する急性効果と、慢性効果を検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
頸部や肩凝りは、これら筋肉の慢性的な収縮に伴う血流低下が筋硬直を招き、末梢神経を刺激することで、張りや痛みといった不快な症状を引き起こす。また、局所の症状にとどまらず、頭痛やめまい、自律神経障害や抑うつなどの健康障害をも引き起こすことが知られている。 頸部や肩の凝りは日本人の有訴者率が非常に多い。2019年の国民生活基礎調査によると、肩こりは男性で2位、女性で1位を占めている。悩みやストレスの状況をみると男性より女性のほうが割合が高くなっている。そして肩こりの有訴は、頸部機能にも影響を与える可能性が示唆されている。そこで本研究では、頸部・肩部を加温することは、頸部・肩凝りの症状や自律神経機能の改善、心理的不安感や抑うつ感の軽減に寄与するか検証することを目的としている。 2022年度は、国内の文献を中心に文献検索を行った。先行研究から、温罨法の生理的な効果については、様々な生理的指標から検証されているものの、それらの指標を同時に測定し各パラメーターの変化を捉えた研究は少ないこと、持続的に温罨法を施行した際の生理的な変化についてや、温罨法の不安感・抑うつなどの心理的な症状に対する効果については検証されていないことが明らかとなった。 2023年度は、研究計画書を倫理審査に提出し承認を得た。測定項目を再検討し、基礎情報として、身長、体重、年齢、性別、頸・肩こりの自覚症状の有無、その他自覚症状の有無を収集する。温罨法施行中の自覚症状を、VASスケールを用いて聞き取る。不安感・抑うつの程度を、STAI(State-Trait Anxiety I nventory)状態一特性不安尺度の日本語版および日本語版BDI‐Ⅱ-ベック抑うつ質問票を用いて測定する。生理的な評価指標として、皮膚血流量・筋血流量・皮膚温度・鼓膜温度・心電図・心拍変動・筋硬度を測定する。すべての測定はPreと1か月後をPostとし実施する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度に予定していた計画が実施できなかったため、実質的に2023年度から開始となった。2023年度は概ね予定通り進んでいたが、秋~冬季の実験実施時に、学内の業務が多忙となり、当初の予定よりも実験可能なまとまった時間が取れなかった
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、プレ実験を行い実験スケジュールを立てる。実験参加について被験者には概ね内諾を得ており、計画に沿って年度内に実施・終了させる。
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