Project/Area Number |
22K17467
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
|
Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
菅谷 智一 筑波大学, 医学医療系, 助教 (60824307)
|
Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
|
Keywords | 統合失調症者 / リカバリー支援 / 看護実践能力 / 自己概念 / 居場所感 / 社会資源 / ピアサポート / ストレングス / リカバリー / 看護教育プログラム / リカバリー支援能力 |
Outline of Research at the Start |
統合失調症者は精神科病床の半数以上を占めており、精神科医療・看護において注目されている。 これまで、「できないこと」や障害に注目し、改善する医療モデルにて医療や看護が行われてきた。しかし、近年は患者の良い部分であるストレングスに注目し、疾患を抱えながらも新しい人生の意味や価値を見いだすリカバリーを推進する関わりの必要性が指摘されてきている。 そこで本研究は統合失調症者のリカバリーを推進するために、ストレングスに着目し、新たな看護教育プログラムを開発し、その有効性を検証することを目的としている。 本研究は本邦において精神科看護の中にリカバリー概念を浸透させることの一助になると考える。
|
Outline of Annual Research Achievements |
2021年度に調査したデータを分析し、①統合失調症者のリカバリーに関連する要因、②精神科看護職者の看護実践能力とリカバリー支援能力との関連、③統合失調症者のリカバリーと担当看護職のリカバリー支援能力との関連について検討した。 ①統合失調症者のリカバリーには、自己概念や居場所感が影響していると考えられたものの、精神症状や患者‐看護師関係、被リカバリー支援感は関連が認められなかった。 ②精神看護職者の看護実践能力とリカバリー支援能力には中程度の相関が認められたものの、これまでの看護実践能力だけではリカバリー支援の「個別の支援」や「社会資源の活用」、「ピアサポート促進」にはつながらないことが示唆された。一方で、「患者の主体性を引き出す力」はリカバリー支援能力と最も高い相関(r=.51)があり、必要性が示唆された。 ③統合失調症者のリカバリーと担当看護職のリカバリー支援能力の間ではr=.19と相関が認められなかった。統合失調症者のリカバリーは、担当看護職1名のリカバリー支援能力とは関連がないことがわかり、担当看護職1名のリカバリー支援能力だけでは対象となる統合失調症者のリカバリーを推進することはできないことが示唆され、医療チーム全体としてリカバリー支援能力を高めていく必要性があると考えられた。 以上の結果と合わせて、研究者らのこれまでの研究データを分析し、入院患者と外来通院患者、訪問看護利用患者との間でリカバリーに有意差は認められなかったことから、既存の支援ではなく、リカバリー推進に特化した支援の必要性が確認された。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度中に、統合失調症者のストレングスに着目してリカバリー推進を図る教育プログラムの原案を作成する予定であったが、これまでの研究調査データの分析に時間がかかってしまっていた。また、教育プログラム原案を検討する研究協力者間の都合がつかず、当初計画していたプログラム原案の作成まで進めることができなかった。
|
Strategy for Future Research Activity |
これまでの分析結果や先行研究の文献検討を踏まえて、研究協力者と共にリカバリー推進を図る教育プログラム原案を作成し、その有用性を検討していく予定である。
|