Project/Area Number |
22K17476
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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Research Institution | Okinawa Prefectural College of Nursing |
Principal Investigator |
源河 朝治 沖縄県立看護大学, 看護学部, 助教 (70808576)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 頭頸部がん / 放射線療法 / 晩期有害事象 / がんサバイバー |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、外来で査定可能な頭頸部がんサバイバーの晩本研究は放射線療法後の頭頸部がんサバイバーの症状体験を分析し、晩期有害事象が日常生活へ与える支障を明らかにし、それらをもとに作成した日常生活評価票の信頼性と妥当性および臨床実用性の有無を明らかにする。期有害事象とその日常生活への支障を簡便に評価できる指標を開発することである。本評価票は、頭頸部がんサバイバーの晩期有害事象を早期に発見し、セルフケアを含めた患者教育と日常生活に対する看護支援に繋がる重要な指標の一つとして、外来から在宅まで活用できると考えている。
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Outline of Annual Research Achievements |
前年度実施した文献検討および先行研究の知見を統合し評価票(原案)を作成した。具体的には、晩期有害事象の評価は、文献検討にて口腔乾燥、唾液異常、嚥下障害、嗄声、口腔粘膜の痛み、味覚異常、開口障害、聴覚異常、う歯の9つの症状を抽出した。加えて、生活上の支障は、食事、仕事や家事、飲酒・喫煙、気分の落ち込み、経済的困難、交友関係の変化、アピアランスの変化、趣味・余暇活動の減少の8つの支障を設定した。作成した評価票(原案)の機能は、外来通院頻度が減少した頭頸部がんサバイバーに対して介入の必要性を判断するスクリーニングの機能、専門的な介入を行う際の優先順位の決定を支援する機能を想定して作成した。 その後、がん看護に関わる専門家会議を開催し、作成した評価票(原案)の妥当性を検討した。専門家会議は、研究者に加えがん看護専門看護師2名、教育研究者2名の計5名にて実施し、会議は60分間行った。なお、会議はZOOMを使用し、会議内容を録画した。また、会議に参加できなかったがん看護専門看護師1名について追加で意見を求めた。 専門家会議の内容を分析し、作成した評価票(原案)は、【抽出された内容は概ね頭頸部がんサバイバーの支障を網羅できている】ものの、【外来で評価を行うにはより質問項目を精選する必要がある】【回答しやすいような形へ修正が必要】【評価票の配布を含めて評価前後のシステムを想定した評価票にする必要がある】【報告バイアスを想定した標記の工夫が必要】といった修正が必要なことが明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本来は修正した評価票を頭頸部がんサバイバーへ配布し内容を検討する予定であったが調整が困難で実施できなかった。所属施設のカリキュラム変更に伴い教務の増加があり十分な時間を確保することが困難であった。
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Strategy for Future Research Activity |
今後、頭頸部がんサバイバーへの調査を予定しているが、対面での調査は調整や実施が困難なことが予測される。そのため、オンライン調査の実施も検討し、データ収集を行う。
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