若年女性の行動変容を促進する骨粗鬆症予防教育の開発と評価

• Project/Area Number: 22K17489
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
• Research Institution: Kobe University
• Principal Investigator: 本岡 夏子 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (70732296)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000); Fiscal Year 2025: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000); Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2023: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000); Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
• Keywords: 骨粗鬆症 / 骨代謝 / 若年女性 / 栄養

Outline of Research at the Start

本研究は、若年女性を対象とし、骨代謝動態（骨代謝マーカー）や栄養関連因子（ビタミンD、ビタミンK）といった生理学データや、日常生活因子（栄養摂取量、身体活動量）、骨粗鬆症に対する脅威性といった認識を調査し、対象者を5群に分け、個別指導や集団指導といった様々な指導方法で骨粗鬆症予防教育を実施し、それぞれの効果の検証をする第一段階と、半構造化面接により骨粗鬆症予防のための行動変容促進・阻害因子を調査する第二段階から構成される。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、骨粗鬆症予防に向けた行動変容を可能にする教育方法の開発とその効果の検証および、行動変容の阻害要因を明らかにすることを目的であり、日常生活要因(栄養摂取量・身体活動量)、骨粗鬆症に対する影響性・脅威性の認識、知識、骨代謝マーカー、骨代謝栄養関連因子(25OHビタミンD、ucOC)が測定項目である。対象者を5群(個別指導群、集団指導群、指導パンフレット配布群、ホームページにて情報提供群、コントロール群)に分け、それぞれの方法で骨粗鬆症予防教育を実施した6か月後、骨密度を除く同項目を調査し指導の前後の変化を比較することで効果的な指導方法を提言する。さらに、指導効果が認められなかった対象への半構造化面接により、行動変容に至らなかった原因を明らかにする。
2022年度は、対象者への測定と教育の実施を予定していたが、遅れが生じている。結果として、2022年度は質問紙作成のための栄養摂取量測定のための尺度の調査、骨代謝栄養関連因子の測定方法の調査と準備、倫理審査のための書類作成といった、研究を始めるための準備を実施した。2023年度現在は研究を中断中であるが、研究を再開する2024年度には、迅速に倫理審査の承認を得た上で、対象者への測定および教育を実施する予定である。2025年度は対象者への測定および教育と並行して半構造化面接を実施し、その結果をもって骨粗鬆症予防教育のための方法の検証および行動変容の阻害要因を明らかにする。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2022年度は産前産後休暇を取得していたため研究に進捗がなかった。2023年度は育児休暇を取得するため、今後も研究の進行は遅れることが予測される。

Strategy for Future Research Activity

2023年度は研究は中断しており、2024年度より研究再開予定である。2024年度は研究準備(倫理審査の承認を得る、物品の準備、施設の使用について承諾と調整、使用する質問紙や教材の作成)を実施し、2025年度は研究対象者を募り実際に研究を開始する。