脳卒中者における座位行動・身体活動の「置き換え」効果を用いた歩行自立の推定
| Project/Area Number |
22K17665
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
|
|---|
| Research Institution | Kanazawa University (2023)
Konan Women's University (2022) |
|---|
Principal Investigator |
金居 督之 金沢大学, 融合科学系, 准教授 (60880771)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
|
|---|
| Keywords | 脳卒中 / 身体活動量 / 座位行動 / 歩行 / 加速度計 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
脳卒中者は1日を通して「座りすぎ」の傾向にある。そのため、1日を通した包括的な身体活動量のマネジメントが不可欠となる。しかし、歩行非自立者に対する身体活動促進の方策は確立していない。
一方、1日に使える時間は有限であり、ある行動を行うためには、別のある行動を減らす必要がある。近年、「Isotemporal Substitution （IS）モデル」という統計手法により、行動を置き換えた際の目的変数への影響を推定する研究が報告されている。
本研究の目的は、脳卒中者における座位行動を身体活動に置き換えた際に、歩行自立に与える影響についてISモデルにより推定することである。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
脳卒中者は1日を通して「座りすぎ」の傾向にあるが、特に歩行非自立者は移動や日常生活の制限が余儀なくされるため、この傾向が顕著となる。先行研究では、入院後早期の軽強度身体活動を確保することによって、入院1か月後の歩行自立度が向上することが示されている。そのため、リハビリテーション実施中に限らず、1日を通した包括的な身体活動量のマネジメントが不可欠となる。しかし、歩行非自立者に対する身体活動促進の方策は確立しておらず、歩行自立に向けた身体活動量の目標値も定まっていない。本研究では、歩行非自立の回復期脳卒中者における身体活動促進の方策の基盤となる知見を得るために、次のことを明らかにする。
① 歩行自立を予測する座位行動・身体活動量のカットオフ値を算出する。
② 座位行動を身体活動に置き換えた際に、歩行自立に与える影響について推定する。
2023年度は多施設共同研究におけるデータベースを整備し、各施設においてデータを集積した。研究開始当初は、歩行非自立者が退院までに自立になる割合を過小評価していた。そのため、サンプルサイズを上方修正し、サンプルサイズの確保のために各研究協力施設において対象者のリクルートが進めている状態である。2023年度末において、修正した目標症例数の90％に到達している。
目標症例数を達成するまでに、集積されたデータから予備的な仮説を検証し学会発表に向けた準備をしており、2024年度内には論文投稿を予定している。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
対象者のリクルートが順調に進んでいるため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2024年度の前半で目標症例数に到達し、統計解析が実施できるものと予想される。
また、本解析以外においても仮説生成の副次的解析を行い、暫定的なデータを用いて成果発信に繋げる。
|
Report
(2 results)
Research Products
(4 results)
