Project/Area Number |
22K17721
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Waseda University |
Principal Investigator |
吉村 茜 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 講師(任期付) (20910186)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2024: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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Keywords | 子ども / 成長期 / 発育発達 / 体力 / 運動能力 / 神経 / 筋 |
Outline of Research at the Start |
子ども期の運動が一層重要視される今日、その実践現場では、発育発達の個人差やトレーニングに対する適応を踏まえた上で戦略を立てることが重要である。発育発達の速度は個人差があるため、生物学的成熟度を考慮しない暦年齢中心のグルーピングに基づく運動実践は、成長期特有の傷害発生や不適切な評価に繋がる。 そこで本研究は、成長期の子どもを対象に『骨格筋系』および『神経系』の特性を分離して定量化し、運動能力に対するそれらの貢献度を明らかにする。さらに、対象者を暦年齢および生物学的成熟度に基づいてグルーピングし、運動能力に対する骨格筋系と神経系の貢献度について、カテゴリーごとにその特徴を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
国際オリンピック委員会(IOC)の提言にもあるように、成長期の運動の重要性が論じられる今日、その実践現場では、発育発達の個人差やトレーニングに対する適応を踏まえた上で戦略を立てることが求められる。近年発育発達に関する学術的関心は高まりつつあるものの、「骨格筋」と「運動神経」がそれぞれ異なるタイミングで発育発達する過程のなかで、筋力や運動能力のアウトカムに対してより貢献するするものはこのうちどちらで、またこれらのトレーナビリティがどのように存在するか、十分に理解が深まっていない。そこで本研究の目的は、運動習慣のある成長期の子どもを対象に「骨格筋」と「運動神経」の特性を定量化し、筋力や運動能力のアウトカムに対するこれらの貢献度について発育発達段階ごとに検討すること、また「骨格筋」と「運動神経」のトレーナビリティを検討すること、以上の2点とした。 2022年度は、運動習慣のある思春期前の子どもを100名程度リクルートし、筋力と運動能力(上体起こし、長座体前屈、反復横跳び、立ち幅跳び、20mシャトルラン、50m走)の実態について調査した。その結果、スポーツ庁が報告する全国平均と同程度、もしくはやや平均以上であったため、本研究のInclusion criteriaを満たすことを確認した。また、思春期前の子どもを対象に行った予備的研究の筋力測定場面を振り返り、各種測定時の動作不良の有無を確認し、本研究で採用する筋力測定の項目について検討した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の異動があったことにより、科研費申請時に予定していた対象者のリクルート先や測定場所を継続して使用することが困難となったため、新たなリクルート先および測定場所を確保する必要があった。本研究は思春期前後の成長期を対象とするため、小学校・中学校・高等学校を中心に広く協力を依頼する必要があるが、新規の関係性を構築することやその上で協力の内諾を取得することにやや難渋した。現時点では数件の学校から内諾を得ており、また小学生と高校生を対象とした予備的研究はおおよそ完了しているため、今後基盤となる測定環境を整えることができれば比較的順調に進めることができると思われる。
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Strategy for Future Research Activity |
思春期前後に該当する対象者を確保すべく継続して広く参加者を募集する。測定場所と機材を準備したのち、早急に本測定を開始する。得られたデータを分析・解釈し、2023年度開催の日本発育発達学会もしくは2024年度開催のEuropean College of Sport Scienceにおける学会発表の準備を行うとともに、論文の執筆に取り掛かる。
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