小学校体育科低学年「ゲーム」領域における学習内容の抽出及び教材開発
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22K17750
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Kyoto University of Education |
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Principal Investigator |
岡田 雄樹 京都教育大学, 教育学部, 講師 (00759912)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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| Keywords | 体育授業の教材づくり / ゲーム領域 / 汎用的スキル |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、①低学年期（ゲーム領域）の共通した専門能力の特徴を理論的に明らかにすること。②その専門能力を習得するための教材を開発し配列も含め単元構成を検証すること。③その結果を学校現場へ普及を図ることである。
研究方法は、①については主に文献研究から専門能力を抽出する。②は附属小学校等を対象に実践研究を行い教材の効果を分析する。③はホームページの開設や学会、研究会等を通して普及をはかる。
従来、「ゲーム」領域においては「学習内容」と「教材」という点においてエビデンスに基づく研究知見が乏しく不明瞭性に加え、難解性という問題があった。この問題点の打開に寄与されることが期待できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では三つの目的を設定した。その目的は①ゲーム領域における共通した専門能力(学習内容)の特徴を理論的に明らかにすること②専門能力の向上を習得するための新たな教材を開発し教材配列も含め単元構成を検証すること③その結果を全国的に学校現場へ普及を図ることである。研究方法は①については体育 科教育学の知見に加えて、発育発達学、運動学の観点を取り入れた理論構築を行う②は低学年を対象に実践研究を行い教材の効果を分析し検証する③は専用ホー ムページの開設や学会、研究会、論文等を通して普及することである。2022年度は「低学年期の共通した専門能力の特徴を理論的に明らかにする」ために、小学校現場における「ねらう」能力の実態調査をメインに行った。低学年を対象にターゲット型ゲームを用いた授業において「ねらう」能力の授業実践を行い、分析することにより、上記の目的である①「ねらう」能力が共通した専門能力であるのかを確認するとともに、②新たな教材を開発する上での一助になりうる。加えて、「ねらう」能力を発揮することに主眼を置いた「ターゲット 型」において教員に「低学年期に取り入れる必要はあるのか」、「難しい点はあるのか」等アンケートを用いり実態調査を行った。 低学年ゲーム領域において共通した専門能力の一つは「ねらう」能力であることは明らかにはなってきたがその能力の詳細には辿り着けていない。またそれを どのように身につけたら良いかの教材開発もこれからの課題である。2023年度は2022年度に行われた実践を論文にした。小学校３年生73名を対象に３メートル先にある的（床）に向かって球を投げる動作を分析しその特徴を明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
獲得当初のコロナ禍により実践現場の確保が遅れ、その影響が今でもある。それでも遠方の学校ではあるが調査を行うことができた。最終年度においては実践だけでなく理論の確立を目指したい。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度に実践を行い、分析をし、学会発表や論文にするところまでは難しい可能性が高い。そのことから理論的枠組みに注力しそれについて発表や論文としてまとめたい。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)
