Project/Area Number |
22K17758
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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Research Institution | Nippon Sport Science University |
Principal Investigator |
鈴木 康介 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 助教 (20804727)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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Keywords | 短距離走 / 体育科教育 / 体育授業 / 学習指導要領 / 陸上運動・陸上競技 |
Outline of Research at the Start |
学校体育において、短距離走の技術指導(“走り方の指導”)は十分に行われていないとの言説や、同様の問題意識は、長年にわたって学校現場や研究者に共有されているものの、これまで実際に学校体育における“走り方の指導”の実態について明らかにした研究は存在しない。そこで本研究では、小学校および中学校教諭を対象とした、“走り方の指導”の時間的・内容的な扱いに関する調査を実施するとともに、大学生を対象として、体育授業における短距離走の授業経験について調査を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、本研究では、学校体育における短距離走の技術指導(走り方に指導)に関する調査を通じて、以下の2点を明らかにすることである。 1.学校体育において短距離走の技術指導は時間的・内容的に十分に行われているか? 2.学校体育において短距離走の技術指導が十分に行われていないのであれば、それは教師の指導観(技術指導の軽視)に起因するのか、走運動の特性(指導の難しさ)に起因するのか、その他の要因に起因するのか 上記の目的に対し、2022年度は調査のための調査用紙の作成を行った。調査用紙は、調査対象となる現職教員の所属校種および担任学年などの基礎事項に加え、陸上運動系領域の指導に対する意識(苦手~得意)、陸上運動系領域における各種目の年間取扱い時間数を調査する設問を設定した。加えて、各種目において、学習指導要領に示されている技能の内容について、その指導に難しさを感じるかどうかを5件法(難しい~易しい)で回答する設問を設定した。さらに、各種目において、競争の仕方を工夫することや、学習者に小由美を持たせる工夫をすることの難しさについて、難しい~易しいの5件法で回答する設問と、陸上運動系領域の授業に関する意見を自由記述で求める設問を設け、計8つの質問からなる調査用紙を構成した。 これらの質問項目によって、陸上運動領域全体の取扱い数に占める短距離走の取扱い時間数から、学校現場での短距離走の指導時間の多寡について検証可能になると考えた。また、各種目の技術指導や競争の工夫の難しさをどのように捉えているかの回答を得ることで、前述の時間数との関係から、短距離走の技術的な難しさと指導時間の関係を明らかにできると考えた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記の通り作成した調査用紙については、数名の現職小学校教員に回答してもらい、回答のしやすさや設問の適切性について検討している。研究計画では2022年度中に小学校100校に対する調査を行う予定であったが、現在のところまだ本調査の実施には至っていない。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度に作成した調査用紙についての検討を終え、2023年度前半にまずは約10校の小学校教諭に対する調査を実施する。対象となる学校の選定は済んでいるため、調査用紙の配布時期および配布方法、回収方法について各校と調整をして本実施を行う。年度前半に集めたデータをもとに、後半での調査方針を決定し、残りの調査を随時進めて行く。
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