| Project/Area Number |
22K18057
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 64040:Social-ecological systems-related
|
|---|
| Research Institution | National Institute for Environmental Studies |
|---|
Principal Investigator |
末吉 正尚 国立研究開発法人国立環境研究所, 生物多様性領域, 研究員 (70792927)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
|
| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
|
|---|
| Keywords | 気候変動シナリオ / ダム / 魚類 / 適応策 / Climate change / Temperature / Thermal regime / Freshwater fish / 水温 / 気候変動 / 将来予測 / 生物分布 / 分断化 / 淡水魚 / 局所絶滅 / 個体群 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
将来の気候変動下において、河川に生息する生物は主に上流へ移動することが予想されている。この際、ダム等の横断工作物は移動を阻害し、生物の分布域を縮小させる可能性が指摘されている。本研究では、魚類と水温の予測モデルを開発し、将来の分布変化を予測することを第一の目的とする。次に、ダムによって移動が阻害された際の生息域の縮小を定量化し、影響を受けやすい特徴を明らかにすることで、将来保全すべき種をリスト化する。最後に、ダム周辺での二つの影響緩和策：1. ダム上流への個体の移植、2.下流への選択取水（水温操作）によって、分布域の縮小がどの程度緩和できるか予測、評価する。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、木曽三川流域において水温の継続的なモニタリングを実施するとともに、昨年度までに構築した「気温－水温－魚類分布予測モデル」を用いて、温暖化による魚類分布の変化を予測した。予測には、2100年時点を対象とし、中道シナリオ（SSP2-4.5）および化石燃料依存シナリオ（SSP5-8.5）に基づいたMIROC6モデルを使用し、現状（2001-2014年）からの変化を評価した。
まず、ダムが存在しない場合と、ダムによって新たな生息地への移動が阻害された場合の2条件において、流域全体での分布変化を予測した。次に、孤立・分断された個別の生息域サイズに対して、既存の魚種別「在不在－生息域サイズモデル」を用いて、局所個体群の消失リスクを評価した。
10魚種を対象とした解析の結果、中下流域を主な生息地とする5魚種については、気候変動が進行するにつれて（中道シナリオから化石燃料依存シナリオへと移行するに伴い）、生息域が拡大する傾向が確認された。一方で、上流性のカジカは、中道シナリオでは生息域が拡大するが、化石燃料依存シナリオでは現状の約6割まで縮小する傾向が示された。さらに、上流性のサケ科2種および、低勾配を好む中上流性の魚種（ニシシマドジョウ、タカハヤ）については、気候変動の進行に伴い、生息域が縮小する傾向がみられた。
ダムによる移動阻害の影響については、上流性のサケ科2種には顕著な影響は見られなかったが、その他の魚種では影響が認められた。特に、低勾配を好む中上流性の2魚種においては、化石燃料依存シナリオの条件下で新たな生息域の半数以上がダム上流に位置すると推定され、人為的な移植が行われなければ、生息域が急激に縮小する可能性が示唆された。消失リスク評価では、ほぼすべての種で上流への分布変化によって生息域が細分化され、消失率が高くなる局所個体群が多くなる傾向が示された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和5-6年度の計画は「温暖化時の分布変化予測」、「分布域変化の定量化と絶滅リスク評価」である。本年度は、このうち２つの気候変動シナリオ条件下での分布変化の定量化と絶滅リスク評価を行った。また魚類データを用いた共著論文1編の公開、2件の学会発表を行った。予定通り順調に研究を進展できたといえる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当初計画通り、最終年度（令和7年度）は「保全すべき種の選定とその生態学的特性」、「2つの緩和策による効果検証」の2つを実施する。本年度の成果を踏まえ、分布域の変化量を魚種ごとに並べて脆弱種をリストアップするとともに、各魚種の生態学的特性と変化量の関係からどのような特性を有する種が気候変動とダムによる影響を受けやすいのかを明らかにする。2つの緩和策ではダム上流への個体移植とダム下流での選択取水による水温低下を想定して、それぞれ生息域の変化量を推定する。
また上記の解析に加えてこれまでの研究成果の論文化に注力する。
|
