Project/Area Number |
22K18140
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 90010:Design-related
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Research Institution | Osaka Metropolitan University |
Principal Investigator |
土井 俊央 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 講師 (20794077)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | ユーザビリティ / VUI / リモートワーク / 自動運転 / ビジランス / ユニバーサルデザイン / Society 5.0 / ユーザインタフェース |
Outline of Research at the Start |
一人も取り残されない真に人間中心な社会を実現するには,Society 5.0の新たな生活環境と生活者との適合性を人間工学的・認知工学的に検討し,新時代のユニバーサルデザイン(UD)を実現する必要がある.本研究では,多様な生活者の特性を調査・理解し,Society 5.0の交通・住・オフィス環境を生活者との適合性の観点から新時代の生活空間・生活機器のためのUD要件を明らかにする.特に,(a) 自動運転システム(交通環境),(b) IoT機器操作のためのVUI・スマホアプリ(住環境), (3)リモートワーク環境(オフィス環境)を対象にUD要件を検討する.
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Outline of Annual Research Achievements |
今年度は,(1)スマートホームにおけるIoT機器操作,および(2)リモートワークにおける居住環境の2つの観点について,生活者とシステムとの適合性を高める要件を調査した. (1)においては,まだVUI操作になじみのないユーザを対象に,スマートスピーカーを10回繰り返し操作する操作実験を行った.そして,パフォーマンス指標,主観評価,回顧的なプロトコル分析の観点からスマートスピーカーのユーザビリティについて分析した.特に,パフォーマン指標においては各条件におけるlearning curveを確認,比較した.実験の結果より,4条件間の学習曲線には大きな違いはないことが明らかになった.また,「フィードバックの欠如」,「システムの応答ミス」などがユーザビリティの問題点として挙げら,これらが「システムへの不信感」につながっていることが示唆された. (2)においては,在宅ワーカーにとって快適かつ負担の少ない環境構築のための知見を得るため,在宅勤務者の満足度,ワークエンゲージメント,主観的生産性,ストレス反応と,在宅勤務状況・居住空間・家庭状況をウェブアンケートによって調査した.在宅勤務時の仕事環境については,SHELモデルの枠組みに基づいて,多角的に検討した:Software(仕事内容,生活リズムなど), Hardware(家具,機器など), Environment(室内環境),Liveware(同居家族との関わり).調査の結果,満足度やワークエンゲージメントといったポジティブな側面では,職務自律性の高さや自分専用の仕事スペースの有無などの影響が大きいことが示唆された.また,ストレス反応というネガティブな側面からみると,環境音の小ささ,家事による中断頻度の少なさ,人間工学的なイスの影響が大きいことが示された.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初想定していた実験は今年度までに概ね完了した.
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Strategy for Future Research Activity |
今年度までの研究で明らかになった追加検討課題への対応および研究成果の取りまとめ(論文投稿)を行う.
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